- Diagnosis Procedure Combination(DPC)は、日本で開発された患者分類方法である。
- DPCは、日本の医療を標準化し、評価し、改善するために開発された。
- DPCデータは詳細な情報を有するため、多くの研究で利用されている。
Highlights
Journal of Epidemiology
Volume 31, Issue 1 (January 2021)
- 日本人集団においてPSCA遺伝子多型と十二指腸潰瘍/胃潰瘍のリスクとの関係、および環境要因との相互作用の評価を行った。
- 大規模日本人集団においてPSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルと十二指腸潰瘍のリスクとの関連が示された。
- PSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルは年齢・性別・登録施設・喫煙習慣・飲酒習慣・H. pylori感染状況の環境要因とは独立して、十二指腸潰瘍のリスクと関連していた。
- 日本人における野菜、果物摂取量と白内障発症の関連について男女別に検討した。
- 男性では野菜摂取量が白内障発症リスクの低下と関連を認めたが、女性では認められなかった。
- 果物摂取量と白内障発症の関連は男女ともに認められなかった。
- 本研究は前向きコホート研究で、日本人男性と女性のアルコール消費量と胃がんのリスクの性特異-用量反応の関連性を調べた。
- アルコール消費量と胃癌の部位特異的リスクとの関連性を評価した。
- 本研究は日本の先行研究との違いを議論した。
- 本研究は、アルコール摂取が胃の解剖学的サブサイトに関係なく、日本人男性の胃がんのリスクを高めることを示唆している。
- 海藻摂取による降圧効果を示す実験研究が報告されている。
- 焼き海苔の摂取で血圧が変化するかを検証する介入研究を行った。
- 4~5歳の男児で、約10週間の焼き海苔摂取後に拡張期血圧の低下がみられた。
- 海藻の摂取による高血圧予防の可能性が示唆された。
- 1999年から2017年の平均の乳児死亡率は、従事者数100人以上の企業などで働く世帯に比べて、農家世帯は約2倍、無職の世帯は6.5倍高かった。
- 乳児死亡率の職業間格差は1999年から2017年にかけて増加した。
- 人口密度が低く農家の割合が高い都道府県では職業別乳児死亡率の格差が小さかった。
- 医療施設の規模を手術件数で定義したところ、食道がん、胆道がん、膵臓がんのそれぞれのがん治療において、手術件数が少ない小規模医療施設(low-volume hospitals)では、手術件数が多い大規模医療施設(High-volume hospitals)と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.5-1.9)
- 同様に、食道がん、胆道がん、膵臓がんの手術件数が中程度の中規模医療施設(Middle-volume hospitals)においても、大規模医療施設と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.3-1.4)
- 特に限局膵臓がんでは、医療施設の手術件数の規模が患者の診断から3年後までの死亡率に強く影響する。(共変量調整後のハザード比は2.66)
- ディップスティック法による蛋白尿が認められたグループにおいて、空腹時血糖値の平均値が高く、推算糸球体濾過量(eGFR)の平均値が低い傾向が見られた。
- ディップスティック法による蛋白尿2+以上が胆石症リスクと有意に関連していた。
- 我々の知る限りでは、レトロスペクティブコホート研究でディップスティック法による蛋白尿と胆石症リスクの関連を初めて報告した。
- 東日本大震災後、東北メディカルメガバンク計画地域住民コホートが設立され、87866名の地域住民が参加した。
- 主として特定健診共同参加型、地域支援センター・サテライト型調査の2種類のリクルートを実施した。
- 年齢調整した結果、喫煙率、心理学的苦痛高値者の割合が内陸と比べ沿岸部で高かった。
Study Profile
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
- 子どもの健康と社会学的決定要因との関連を明らかにするため、2015年に開始したAdachi Child Health and Living Difficulty (A-CHILD) studyの研究デザイン、および研究参加者のプロファイルを報告した。
- 「生活困難世帯」、すなわち低所得や物質的剥奪、支払い困難の経験のいずれかの状況にある世帯の子どもは、初年度の小学1年生で1,047名(有効回答者中の24.5%)であった。
- A-CHILDは今後も縦断的な調査を実施し、子どもの貧困対策としてどのような政策が有効かを検討する。