- 親の労働状況は子どもの座位行動と関連していた。
- 母親の労働時間が長い家庭や父親が無職の家庭では、子どもの座位時間が長かった。
- 父親が働いている子どもに限定すると、父親の労働時間と子どもの座位時間との間に統計的に有意な関連はなかった。
- 各家庭が多様な労働状況にある中、育児資源の不足を補うことを含め、様々な支援と対策が必要かもしれない。
Highlights
Journal of Epidemiology
Volume 32, Issue 1(January 2022)
- 全世界的に労働災害を減らすためにかなりの努力が払われている。しかしながら、労働災害後に起こる精神的な影響、特にその状態を予防するための対策については、ほとんど知られていない。
- 全国代表コホートを用いて、職業性受傷のある労働者、非職業性受傷のある労働者、及び受傷のない労働者において精神医学的影響を明らかにした。職業性受傷のある労働者は非職業性受傷のある労働者と同様に、受傷のない労働者と比較して精神障害を発症するリスクが高かった。
- 一般的な考えに反して、時間の経過とともに精神障害発症との関連が弱まることはなく、受傷後10年間同様に関連がみられた。
- 2005年-2017年の健康保険組合加入者の医療データベースを用いて、ムンプス難聴の発生頻度を検討した。
- 全体のムンプス難聴の発生率は、ムンプス患者10,000人当たり15.0人であった。
- ムンプス難聴の発生率は、16～64歳が0～15歳に比べて8.4倍高く、6～15歳が0～5歳に比べて7.2倍高かった。
- ムンプス難聴の発生ピークは6～15歳、次いで26～35歳であり、この2つの年齢層はムンプス難聴の発生リスクが高いことが示された。
- 本研究は日本の臨床研究法（CTA）が臨床研究数に与える影響を検証した初の研究であり、分割時系列分析（ITSA）を用いている。
- CTA施行後の1年間で、新規臨床試験の月次件数のトレンド（傾き）とレベル（切片）が大幅に減少したことが示された。
- マルチグループITSAを用いた分析では、サンプルサイズが小さい研究、介入研究、および資金源が非営利の研究で特に新規研究数のトレンド（傾き）の減少傾向が見られた。
- 研究の透明性と安全性を確保しつつ臨床研究を促進する新たなシステムを構築することが必要である。
- 本研究の目的は、HPVワクチン接種歴のない日本人青少年について、「重篤である多様な症状」の有訴率と発症率を推定することである。
- 2016年に、全国規模の記述疫学研究を実施した。調査対象期間は2015年7月～12月の6ヵ月間とした。
- HPVワクチン接種歴のない12～18歳の女子では、「多様な症状」の6 ヵ月間の期間有訴率は人口10万人あたり20.2、年間発症率は人口10万人あたり7.3と推計された。
- HPVワクチン接種歴のない女子も、HPVワクチン接種後に報告された症状と同様の「多様な症状」で病院を受診していた。
- 本研究結果は、日本人青少年において、HPVワクチン接種後に発症するが接種とは関連がないと考えられる、すなわち偶然発症の「多様な症状」による医療需要を予測している。
- 天津出生コホートは、中国北部における大規模な出生コホート研究である。
- 目的は妊娠中のばく露と健康影響を明らかにすることである。
- 母親と父親は、妊娠初期にリクルートされ、その後、妊娠中期・後期、出生時、出生から42日後、6ヶ月後、1歳以降は毎年1回、追跡調査が行われる。
- 母親の血液、父親の血液、胎盤、臍帯血、母乳、児の尿、便など、さまざまな生体サンプルが定期的に収集される。