- 社会的孤立は喫煙状態と関連することが報告されている。
- しかしながら、たばこ規制政策の異なる国における喫煙と社会的孤立との関連性の違いについては、ほとんど知られていない。
- 英国と日本の高齢者を対象とした繰返し横断研究において、社会的に孤立していない高齢者は、イギリスでは日本よりも禁煙していることが確認された。
- ２国間の違いは、たばこ規制政策の違いによって説明される可能性が示唆された。
Highlights
Journal of Epidemiology
- Volume 31, Issue 10
- Volume 31, Issue 09
- Volume 31, Issue 08
- Volume 31, Issue 07
- Volume 31, Issue 06
- Volume 31, Issue 05
- Volume 31, Issue 04
- Volume 31, Issue 03
- Volume 31, Issue 02
- Volume 31, Issue 01
- Volume 30
- Volume 29
- Volume 28
- Volume 27
Volume 31, Issue 10 (October 2021)
- 北海道の寿都町在住者を対象に加速度計を用いて座位行動・身体活動を評価し、その性差を検討した。
- 中高強度身体活動には性差がみられなかったが、女性は男性よりも低強度身体活動が多く、総身体活動量が多かった。
- 女性は男性よりも座位行動が少なかった。
- 身体活動ガイドラインを満たしている者の割合には性差がみられなかった。
- これまで男性の方が活動的と繰り返し報告されてきたが、健康効果が報告されている座位行動や低強度身体活動を踏まえると、女性の方が好ましい身体活動パターンである可能性が示唆された。
- 約1万3千人の小学生を対象に、インターネットの病的利用（以下ネット依存）とオンラインでの危険行動に関する研究を行った。
- ネット依存の有病率は4.2%であり、オンライン上での課金やネットで知り合った知らない人と実際に会う経験率も少なくなかった。
- ネット依存には、子供自身の不健康な生活習慣のほか、現実社会での友人がいない、家庭でのルールがない、親子の会話がないことが有意に関連した。
- 親が、親子の会話を増やすこと、現実社会の友人を増やすための環境（習いものなど）を用意することが、子供のネット依存を防ぐことにつながる。
- 日本老年学的評価研究(JAGES)2010コホートに含まれる、13市町の44,985名を6年間追跡した。
- 認知機能低下は、厚生労働省が示す認知症高齢者の日常生活自立度IIa以上で定義した。
- 本・雑誌または新聞を読むことは、25-28%の認知症リスク低下と有意に関連した。
- 手工芸や絵画制作は、20-29%の認知症リスク低下と有意に関連した。
- これらの文化的活動ができる通いの場を地域に増やすことは、認知症予防に有効である可能性が示された。
Volume 31, Issue 9 (September 2021)
- 自己申告における生活習慣病 (高血圧, 糖尿病, 脂質異常症)の服薬情報と、3か月または6か月の処方期間のレセプトデータを用いた服薬情報は、双方に高い妥当性が確認できた。しかし、脂質異常症の感度は他の薬の服薬に比べて低かった。
- 男性において、学歴が高校卒業以下で喫煙習慣のある人は自己申告における脂質異常症の服薬情報の不一致に関連があり、感度に影響を及ぼした。
- コホート研究において、自己申告より得られる生活習慣病の服薬情報は定期的な服薬情報を得るのに有効となり得る。
- 糖尿病、がん、循環器疾患が、1998年から2014年までの台湾における1型糖尿病の主要な死因であった。
- 1型糖尿病は全死亡のSMRの上昇と有意に関連しており、4.16であった。
- 死因別のSMRは、糖尿病（16.45）、腎疾患（14.48）、肝疾患（4.91）、感染症（4.59）の順で高かった。
- 岡山における2018-2020年の救急出動記録を用いて、新型コロナウィルスの流行と自損行為の関連について評価した。
- 2020年の救急出動数は過去2年間に比べて減少していたが、自損行為に関連する救急出動の数と割合は増加していた。
- この増加は、25〜49歳の女性の間でより顕著だった。
Volume 31, Issue 8 (August 2021)
Special Article
Using Propensity Scores for Causal Inference: Pitfalls and Tips(因果推論のための傾向スコア法：落とし穴とコツ)
Using Propensity Scores for Causal Inference: Pitfalls and Tips(因果推論のための傾向スコア法：落とし穴とコツ)
- 因果推論と傾向スコア法に関する導入を行う。
- 重回帰分析に対する傾向スコア法の利点を論じる。
- 傾向スコア法のなかでも特によく使われる、マッチングと逆確率重み付け法について比較する。
- 識別のための仮定は分析手法間で大きく変わらない。
- モデルの仮定や、答えているリサーチクエスチョンが分析手法間で異なる。
- 2005年から2017年の健康保険組合加入者500万人以上のデータを用いて、日本におけるムンプスおよびムンプス関連合併症の発生頻度を検討した。
- ムンプスの年間発生率は0-5歳の年齢層で最も高く、次に6-15歳であり、男性よりも女性で発生率が高かった。
- ムンプス関連合併症の発生率は、男性の方が女性よりも2.5倍高く、最も多い合併症は睾丸炎であった。
- 後遺症を残すムンプス関連合併症の発生率を減少させるには、ムンプスワクチンの接種率向上が急務である。
- 日本の2010年国民健康・栄養調査データに潜在プロファイル分析を適用した結果、男女異なる健康関連行動の集積パターンが同定された。
- 男性で最大の集積パターンは適正量を超える飲酒と不十分な歩数に特徴づけられ、女性で最大の集積パターンは非喫煙・非飲酒と不十分な歩数に特徴づけられていた。
- 集積の構成要素は、男女とも年齢と関連しており、男性においては、収入と健康状態と関連していた。
- 本研究結果は、個人ごとに異なる行動変容介入の開発や健康関連行動に関する指針策定への一助となるであろう。
- オーストラリアにおいてロタウイルスワクチン導入によるロタウイルス性胃腸炎の入院率の変化を検討した。
- 5歳未満の先住民以外の子供では入院率は最大79％減少した。
- 2歳未満の先住民の子供では入院率は最大66％減少した。
- 45歳以上の成人では入院率の減少はなく、集団免疫効果は確認されなかった。
- 日本における新型コロナウイルス感染症516症例について記述し、重症化と関連するリスク因子を検討した。
- 高齢男性、生活習慣病や肺疾患の基礎疾患をもつ症例で、重症化のリスクが高かった。
- 無症状の時期から入院していたにもかかわらず重症化した症例は、すべて70歳以上であった。
- 本調査は、重症化のリスク因子、及びそれらのリスク因子をもつ人に対しての注意深い経過観察の必要性を明らかにした。
Volume 31, Issue 7 (July 2021)
- 勤労者の疾病負荷を検討した先行研究で、病休や在職死亡の双方を同時に考慮したものはない。
- 本研究は職場の疾病負荷を評価する手法を新たに提案するものである。
- 疾病負荷に一番多く寄与していたのは精神および行動の障害であり、特に長期病休と病休後の退職による寄与が大きかった。
- 新生物や循環器系疾患は、死亡による疾病負荷に大きく寄与していた。
- 本手法は職場の疾病負荷を定量化し、問題解決のための優先順位をつける一助となりうる。
- 日本において、第一世代アンジオテンシン受容体拮抗薬(ARB)に関する臨床試験の結果発表後に、研究不正やプロモーション不正が発覚し、複数の研究論文が撤回されるスキャンダルが起こり、社会的に大きく注目された。
- 分割時系列デザインの解析にて、臨床試験のポジティブな結果発表は第1世代ARBの使用増加に関連し、スキャンダル発覚は使用減少と関連していた。
- 医学研究に関する非倫理的な振る舞いは、臨床現場からの当該治療に対する信頼を損ね、プラクティスにも影響を与えることが考えられる。
- 男女とも2.5歳での朝食欠食は、2.5歳と4.5歳での過体重/肥満とは関連していなかったが、7歳と10歳では関連がみられた。
- 男児では2.5歳での朝食欠食は13歳における過体重/肥満と関連があったが、女児ではそのような関連がみられなかった。
- 幼児期初期の朝食欠食はその後の過体重/肥満を増加させるが、13歳では性差が存在するのかもしれない。
- 日本の代表性のある最新データを用いてがんの罹患および死亡のトレンド分析を行った。
- がんの年齢調整罹患率は、断続的な増加が長期的に続いた後、2010年から男性では統計学的に有意な減少に、女性では横ばいに転じた。
- このがん罹患率増加の収束には、男性では前立腺がんの、女性では乳がんの増加が減速したことが主に寄与していた。
- がんの年齢調整死亡率は減少が続いており、これまで同様に胃がん、肝がん、および男性肺がんの減少が主に寄与していた。
Volume 31, Issue 6 (June 2021)
- 日本において認知症行方不明の発生率は40歳以上人口10万人年あたり21.72，認知症行方不明後の死亡率は10万人年あたり0.652であった。
- 人口10万人あたりの保健師数が1人多いと発生率が3.2% (95%信頼区間, 1.6–4.9) 低かった。
- 65歳以上の人口10万人あたりの介護福祉施設数が1施設多いと認知症行方不明発生率が7.9% (95%信頼区間, 3.3–12.4) 低かった。
- 人口集中地区人口比率が10％高いと認知症行方不明発生率が20.3% (8.7–33.2) 高く，その後の死亡率が12.9% (95%信頼区間, 5.6–19.8) 低かった。
- これらの関連因子は認知症の行方不明発生やその後の死亡を予防・予測するのに役立つ可能性がある。
- 日本は世界有数のタバコ消費国である。
- 日本において喫煙率の社会経済的要因による格差の経年変化は報告されていない。
- 喫煙率の社会経済的要因による格差は2001年から2016年にかけて拡大した。
- 喫煙は将来にわたって健康格差の要因になる可能性がある。
- 新型コロナウイルス感染拡大に伴う2020年4月の緊急事態宣言期間の禁煙や喫煙本数増加といった喫煙行動の変化について大阪府の健康アプリデータを分析した。
- 緊急事態宣言期間終了直後の調査時点で、喫煙者5,120人のうち11.9%が禁煙し、 32.1％が喫煙本数を増加させていた。
- 加熱式タバコへ変更した者はタバコの種類を変更しなかった者に比較して、統計学的に有意に禁煙していなかった。
- 一人暮らしの者および在宅勤務していた者が統計学的に有意に喫煙本数を増加させていた。
Short Communication
Mobility Change and COVID-19 in Japan: Mobile Data Analysis of Locations of Infection(日本におけるモビリティ変化とCOVID-19流行の関連：モバイルデバイスデータに基づく職場、夜の街、居住地におけるモビリティ変化の分析)
Mobility Change and COVID-19 in Japan: Mobile Data Analysis of Locations of Infection(日本におけるモビリティ変化とCOVID-19流行の関連：モバイルデバイスデータに基づく職場、夜の街、居住地におけるモビリティ変化の分析)
- 職場、夜の街、居住地に滞留する人の動き（モビリティ）は2020年4月の緊急事態宣言以前から変化していた。
- 夜の街におけるモビリティ減少は緊急事態宣言下に特に顕著であった。
- 夜の街におけるモビリティ変化は、職場や居住地でのモビリティ変化と比べ、新規陽性者数の変化と強く関連することが確認された。
- KPOS研究の目的は、妊娠中の有害転帰のリスク因子と分布を調査することである。
- このコホート研究は韓国人妊婦4195人を対象としており、主なアウトカムは妊娠糖尿病、妊娠高血圧、周産期うつ病である。
- 3565人の対象者中、流産30件、死産16件、出産3519件であった。
- 妊娠糖尿病、妊娠高血圧、周産期および産後うつ病の有病率は、それぞれ7.0％、1.4％、27.8％および16.6％であった。
- KPOS研究は、将来的に妊娠関連疾患の決定要因に関する情報を提供し、韓国の妊娠中の母体の健康改善に貢献し得る。
Volume 31, Issue 5 (May 2021)
- 日本の地域在住一般高齢者を対象に、笑いと要介護発生・死亡との関連を前向きコホート研究で検討した。
- 13の潜在的な交絡因子を調整した後でも、笑いの頻度が低い群では要介護発生リスクが有意に高かった。
- 交絡因子調整後には、笑いの頻度と死亡リスクとの間に有意な逆相関は認めなかった。
- 笑いの頻度は要介護発生の予測因子となる可能性が示された。
- 妻のメンタルヘルスは、夫の引退によって若干悪化する。
- 妻のメンタルヘルスの変化は、夫の引退前における妻の行動に大きく左右される。
- いわゆる「引退夫症候群」の妥当性は、日本では限定的である。
- 特定健診受診率に同時眼科検診実施が与える影響を調べた報告はこれまでにない。
- 本研究は、特定健診受診率と同時眼科検診実施が有意な関連を示した。
- 本研究では、全特定健診対象者への眼底写真及び眼科検診は高い特定健診受診率と関連していた。
- 日本人地域高齢住民におけるAsian Working Group for Sarcopenia（AWGS）基準で定義したサルコペニアの有病率は約7%であった。
- 高齢である者、ADL障害を有する者、運動習慣のない者、総エネルギー摂取量の少ない者で、よりサルコペニアを有していた。
- サルコペニアを有する者の総死亡リスク（多変量調整後）は、有しない者に比べ約2倍有意に高かった。
- 震災から5年間の体重変化について、仮設住宅居住者と他の住居形態の住民で比較した。
- 仮設住宅居住者は、仮設住宅非居住者に比べ有意に体重が増加した。
- 交絡因子を調節しても、居住環境による体重の違いは残存した。
- 調査時点の肥満の有無に関わらず、仮設住宅に居住することが東日本大震災後の体重増加への独立した要因であった。
- 将来における肥満関連の疾病を予防するため、仮設住宅居住者へ体重コントロールを適切に実施すべきである。
- 1975年から2015年の40年間で、日本人のエネルギー摂取量とエネルギー消費量の差（EIG）は、男性では拡大し1990年ごろにピークに達したが、女性では継続的に縮小した。
- 男性のEIGは2015年時点で正の低い値をとり、過体重・肥満率が緩やかに上昇を続けることを示した。
- 女性のEIGは2013年に負の値をとり、過体重・肥満率が低下し始めたことを示した。
- EIGのダイナミクスは、男女間だけではなくBMI階級間でも異なっていた。
Association Between Traffic Count and Cardiovascular Mortality: A Prospective Cohort Study in Taiwan
- ディーゼルやガソリンエンジンの排気ガスに由来する大気汚染物質曝露が循環器疾患による死亡に寄与していると指摘されている。
- 微小粒子状物質（PM2.5）は交通量と循環器死亡との正の関連性を説明する因子だった。
- トラック交通量と循環器死亡との関連性にかかるPM2.5の寄与は、乗用車と循環器死亡との関連性にかかる寄与よりも大きかった。
- 地域在住高齢者を対象に、加速度計で評価した歩数と座位行動・身体活動時間との関連を検討した。
- Compositional data analysisを用いて活動の共依存性を考慮した。
- 歩数は中高強度身体活動と強く関連し、さらに1日5000歩未満の集団では低強度身体活動/座位行動とも関連していた。
- 1日の歩数が5000歩以上の集団では、歩数と低強度身体活動/座位行動との関連が見られなかった。
Short Communication
Epidemiology of Food Choking Deaths in Japan: Time Trends and Regional Variations
Epidemiology of Food Choking Deaths in Japan: Time Trends and Regional Variations
- 加齢とともに嚥下機能は低下するため、高齢化が進む中で、食物の誤嚥による窒息死は増加する恐れがある。
- 本研究では、日本全国における食物の誤嚥による窒息死の実態を、経時的変化、地域差を含めて明らかにした。
- 食物の誤嚥による窒息死は1月1日に最も多く、場所としては家が、年齢としては75歳以上に多かった。
- 食物の誤嚥による窒息死数は2006年～2016年で毎年約4,000人で推移していたが、75歳以上の人口あたりの発生割合は近年減少傾向であった。
- 食物の誤嚥による窒息死には地域差があり、標準化死亡比は新潟県で最大、京都府で最小であった。
Volume 31, Issue 4 (April 2021)
- 日本胃癌学会の全国胃癌登録データと米国がん登録SEERのデータを用いた生存解析にて、胃がん手術症例の5年相対生存率が日本では81％、米国では45％と大きな差が見られた。
- この大きな差は日本における胃がん検診の実施や疾患への意識の違いによる早期診断例が多いことにより説明ができる。
- 検査したリンパ節の数が二国間で違うことも生存率の違いに起因していると考えられる。
- 本研究は前向き研究を用いてアルコール摂取量とメタボリック症候群の関連が喫煙習慣によって修飾を受けるかを検討した最初の研究である。この関連を分析するにあたっては食事項目を含めた多くの生活習慣項目を考慮に入れている。
- 少量・中程度の飲酒はメタボリック症候群及びそのコンポーネントに良い影響を与えるが大量飲酒は有害である。
- 喫煙習慣はアルコール摂取とメタボリック症候群の関連に強く影響を与えていた。特に高中性脂肪群でその関連は強かった。
- バイスタンダーによる心肺蘇生を誰が実際に行ったか調査した。
- 新潟市の院外心肺停止データレジストリを解析した。
- 家族によって目撃された院外心肺停止患者は、非家族によって目撃された患者より、バイスタンダーによる心肺蘇生を受ける可能性が低かった。
- 目撃あり院外心肺停止患者の中で、家族によって実際に心肺蘇生が行われた割合は、非家族によって行われたものより低かった。
- 家族が心肺蘇生を行う障壁を取り払うために、さらなる努力が必要である。
- 日本人高齢者における経済的制約と運動頻度の関連について検証した。
- 加えて、経済的制約と運動頻度の関係に対するソーシャルサポートの緩衝効果についても検討した。
- 経済的制約が高いことと運動頻度が少ないことは関連していた。
- 経済的制約が高い場合では、より多くの手段的サポートを得ている者ほど運動頻度が低かった。
- この傾向は女性でみられ、男性では認められなかった。
- 本研究では，日本における口唇口蓋裂児出生のリスク要因の人口寄与割合を報告した。
- 葉酸サプリメントの不使用が最も高い人口寄与割合を示し，次いで母親の妊娠中の能動喫煙と受動喫煙が高い値を示した。
- 解析結果にて統計学的に有意な関連を示すことはできなかったが，本研究の解析結果はこれまでに報告されている研究結果と同様な傾向を示した。
- 中年及び高齢の日本人女性において、七つの食品群から構成される食事の質スコアと教育歴との間に正の関連が観察された。
- 教育歴と食事の質スコアとの関連は、中年女性では主に乳製品により説明され、高齢女性では主に調味料由来の食塩により説明された。
- 教育歴と食事の質スコアとの関連は、両世代で、個人の生活習慣や近隣環境とは独立していた。
- 本研究の知見は、教育歴による食事の質の格差を縮小するための公衆衛生対策の発展に寄与する。
- BMI当たりの握力レベルが高ければ、男女ともに脂質異常症のリスクは低かった。
- BMI当たりの垂直跳びの成績と脂質異常症の発症リスクの間に負の関連が認められた。
- 閉眼片足立ち（バランス）、立位前屈（柔軟性）、全身反応時間には関連は認められなかった。
Short Communication
Association of Eating Alone With Depression Among Older Adults Living Alone: Role of Poor Social Networks
Association of Eating Alone With Depression Among Older Adults Living Alone: Role of Poor Social Networks
- 本研究では高齢者の孤食と抑うつ傾向の関連は社会的ネットワークの多寡に影響を受けていると仮定し、研究を行った。
- 孤食と低い社会的ネットワークレベルの両要因は、非独居の高齢者における抑うつ傾向と独立して関連していた。
- 独居高齢者においては、孤食の有無ではなく、低い社会的ネットワークレベルのみが抑うつ傾向と関連していた。
- 孤食が多い独居高齢者であっても、他者とのつながりが維持されていれば精神的健康が維持される可能性が示された。
Volume 31, Issue 3 (March 2021)
- 冬季の寝室での暖房使用は、小児の感冒罹患の減少に強く関連する。
- 寝室で暖房を使用しない小児は学校や保育園の欠席が増える傾向にある。
- 寝室での暖房使用有無と風邪による受診回数には関連がある。
- 寝室での暖房使用はインフルエンザおよび胃腸炎の感染の減少に強く関連する。
- 独立した日本人の前向きコホートの対象集団に対する横断的な検討においてBMIに関する3つの表現型と、FTO, BDNF, TMEM18, HS6ST3, BORCS7領域の遺伝子多型との間に有意な関連を認めた。
- これまで欧米でBMIと関連するとして報告されてきた遺伝子領域は日本人においても関連が認められた。
- 調査時BMIとBMI変化量と関連する遺伝子多型は似た傾向を示したが、20歳時BMIと関連を示した遺伝子多型は他の2つの表現型とは傾向が異なっており、遺伝子多型がBMIに及ぼす影響はライフコースを通じて変化する可能性が示唆された。
- 1989〜2011年の中国健康栄養調査(CHNS)において、高血圧罹病を1回ないし2回の訪問調査にて調査した。
- 2006年並びに2006-2009/2011のCHNSデータを用い、2種類の訪問調査回数による高血圧の有病率を検討した。
- 2回訪問による調査の場合、高血圧の有病率はJNC 7基準で25.5-47.8%、ACC/AHA基準で23.5-48.2%高い推計値が得られる事が分かった。
- 2017年に実施されたインターネット調査のデータを使用し、加熱式タバコ使用者の社会人口学的特徴を調べた。
- 加熱式タバコの使用は、若者及び所得の高い者で有意に多かった。
- 他の社会経済的地位の指標（学歴及び職業）を用いた場合にも、社会経済的地位の高い者に加熱式タバコ使用者が多いという一貫した結果が認められた。
- 中山間地域の未就学児において幼児期運動指針が推奨する身体活動量を充足する幼児の割合は66.2％であった。
- 幼児期運動指針の充足率は男児（70.2％）の方が女児（61.2％）より多かった。
- 就学前施設間（20施設間）で幼児期運動指針の充足率について大きな差異を認めた（14–100%）。
- 就学前施設における学年別にみた幼児期運動指針の充足率には統計学的な有意差を認めなかった。
- 地域レベルの雇用の不安定性と労働者の健康との関係を分析した。
- 労働者の健康は、非正規雇用者比率とマイナスの相関が見られた。
- 地域レベルの雇用の不安定性は、女性より男性にとって重要である。
- 非正規雇用の健康への悪影響を軽減すべきである。
- これまでに一般集団を対象に野菜及び果物の種類別にうつ症状との関連を検討した研究結果は一致していない。
- 2007-2014年米国国民健康栄養調査に協力した20歳以上の成人を対象とした解析の結果、トマト、トマト加工品、緑色の濃い野菜、その他野菜の摂取量が多い人ほどうつ症状を有する者の割合が少なかった。
- 果物の種類別の解析では、ベリー類とドライフルーツの摂取量が多い人ほどうつ症状を有する者の割合が少なかった。
- 総野菜摂取量とうつ症状との関連は、L字型の関連であった。
- 様々な妊娠糖尿病スクリーニングプロトコールの方法がある一方で、包括的な医療経済評価が不足である。本研究の目的は妊娠糖尿病スクリーニングの医療経済評価に関わる科学的根拠を網羅することである。
- 系統的レビューでは、2019年6月までの10年間公表された文献から選択基準を満たす原著論文10件を抽出した。Drumondらが開発されたチェックリストを利用して費用対効果分析の質を採点した。
- 一般的に、妊娠糖尿病スクリーニングの実施は実施しないシナリオより費用対効果が良く、経済的に優れることがわかった。一方で、費用対効果に影響を与える要因（例：診断基準、対象の疫学的特徴、スクリーニ ングと治療の有効性と費用）は多様であり、不確実性がある。
- より多くの症例が検出できる1ステップスクリーニングは、2ステップの方法より費用対効果が良い。
- 妊婦全体を対象とするユニバーサルスクリーニングは、ハイリスクの妊婦だけを対象とする方法より費用対効果が良い。
Statistical Data
Clinical Trajectories of Suicide Attempts and Self-harm in Patients Admitted to Acute-care Hospitals in Japan: A Nationwide Inpatient Database Study
Clinical Trajectories of Suicide Attempts and Self-harm in Patients Admitted to Acute-care Hospitals in Japan: A Nationwide Inpatient Database Study
- DPCデータベースを用いて、急性期医療機関に入院した自傷行為・自殺企図患者の特徴と身体的・精神科的介入の実際について記述した。
- 22ヶ月間に17,881人が自傷行為・自殺企図のために急性期医療機関に入院し、うち2,639人（15%）が自殺完遂した。
- 自宅退院した患者12,368人のうち、6,308人（51%）は入院中に精神科的介入を受けなかった。
- 自傷行為・自殺企図患者を受け入れた急性期医療機関のうち、468病院（54%）は入院中の精神科的介入を提供しなかった。
- 日本では自傷行為・自殺企図患者の患者に対して約半数の急性期医療機関が入院中の精神科的介入を提供していなかった。
Volume 31, Issue 2 (February 2021)
- 本研究は、日本で一般的に消費される食品を反映した食事からの総抗酸化物質摂取量を明らかにした初の報告である。
- 日本の地域住民を対象に行った四季節連続３日間、計１２日間の食事記録を使用し、日本食の摂取特徴を反映した食品抗酸化データベースを構築した。
- 食品抗酸化データベースでは妥当性確認された酸素ラジカル吸収能測定法を用い、親水性および親油性抗酸化物質に由来する抗酸化能を測定した。
- 米や魚介類の高摂取に象徴される日本食は、抗酸化物質、特に親油性抗酸化物質を多く含む望ましい食事であった。
- 日本人を対象とした本研究からは、一日の睡眠時間が8時間以上の人で何らかの死亡及び循環器疾患死亡、がん・循環器疾患以外の死亡リスクが高かった。
- 睡眠時間と死亡リスクとの関連に性別による修飾はみられないが、女性では、がん・循環器疾患以外の死亡リスクとの関連は、50歳を過ぎているかどうかによって異なるのかもしれない。
- NIPPON DATA90のデータを用いてコホート内症例対照研究を行った結果、ベースライン時（1990年）のカルシウム摂取量と10年後のADL低下との間に負の関連が見られた。
- この負の関連は、サンプリングバイアスを最小限にすることが可能であるBootstrap法を用いても結果は変わらなかった。
- 笑い・生きがいといった肯定的感情が生活習慣や関連する疾患にもたらす影響について検討され、心理的介入による生活習慣の改善、生活習慣病の予防管理の有用性について注目が集まっている。
- これらの心理要因と、糖尿病・高血圧といった循環器疾患危険因子との関連を検討した研究は少ない。
- 普段の生活で声を出して笑う頻度と、循環器疾患危険因子である血圧値との関連について、4年間の経時的追跡研究を実施した。
- 日常生活において笑う頻度が月1～3回もしくは、ほとんどないと回答した男性の収縮期および拡張期血圧は、4年間で経時的に上昇する傾向であった。
- 女性は、笑う頻度と収縮期および拡張期血圧との間に有意な関連は認めなかった。
- 日本の特定の県で18年間に発生した川崎病2106例の後向き研究を実施した。
- 川崎病の発症は男児で女児よりも多いが、5歳以上では男女比が逆転した。発症の季節は、6か月未満では、夏・秋の症例が冬・春の症例よりも多かった。
- 夏に発症した川崎病では、冠動脈瘤発生の割合が低かった。巨大瘤症例の半数が秋発症の川崎病であった。
- 川崎病による冠動脈異常発生において、性別と患者年齢に交互作用を認めた。冠動脈異常発生の高リスク群は、6か月未満の女児と5歳以上の男児であった。
- クロンカイトカナダ症候群と非特異性多発性小腸潰瘍症、腸管型ベーチェット病は難治性の腸管障害をきたす希少疾患である。
- これらの疾患の患者数を日本の全医療機関を対象に調査し2017年の有病率を推計した。
- 100万人当たりの有病率はクロンカイトカナダ症候群が3.7人、非特異性多発性小腸潰瘍症が3.1人、腸管型ベーチェット病が24.8人であった。
Statistical Data
Who Smokes in Europe? Data From 12 European Countries in the TackSHS Survey (2017–2018)
Who Smokes in Europe? Data From 12 European Countries in the TackSHS Survey (2017–2018)
- ヨーロッパでは25.9%の成人が喫煙者であった（男性31.0%、女性21.2%）。
- 喫煙率は国によって異なり、イタリアの18.9%からブルガリアで37.0%まで幅広かった。
- 男女ともにおいて、低い経済社会状況が喫煙習慣の重大な決定要因であった。
- 日本におけるCOVID-19感染症流行の影響を評価するため，自殺の超過死亡を検討した。
- 感染症流行前の自殺者数に基づく時系列モデルを用いて，流行初期における自殺の超過死亡を推定した。
- 流行初期では自殺数の明確な増加は観察されず，むしろ男女ともに自殺数の減少傾向が認められた。
- COVID-19感染症流行下における社会の変化が流行初期の自殺数を減少させた可能性がある。
- 低濃度でも重金属類の曝露は子どもの神経発達に影響していると言われている。
- 種類が違う生体試料を複数の時点で採取することで、重金属による神経発達への影響が出やすい時期を明らかにする。
- 遺伝的多型は重金属の低濃度曝露の影響を修飾する可能性がある。
Volume 31, Issue 1 (January 2021)
- Diagnosis Procedure Combination（DPC）は、日本で開発された患者分類方法である。
- DPCは、日本の医療を標準化し、評価し、改善するために開発された。
- DPCデータは詳細な情報を有するため、多くの研究で利用されている。
- 日本人集団においてPSCA遺伝子多型と十二指腸潰瘍/胃潰瘍のリスクとの関係、および環境要因との相互作用の評価を行った。
- 大規模日本人集団においてPSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルと十二指腸潰瘍のリスクとの関連が示された。
- PSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルは年齢・性別・登録施設・喫煙習慣・飲酒習慣・H. pylori感染状況の環境要因とは独立して、十二指腸潰瘍のリスクと関連していた。
- 日本人における野菜、果物摂取量と白内障発症の関連について男女別に検討した。
- 男性では野菜摂取量が白内障発症リスクの低下と関連を認めたが、女性では認められなかった。
- 果物摂取量と白内障発症の関連は男女ともに認められなかった。
- 本研究は前向きコホート研究で、日本人男性と女性のアルコール消費量と胃がんのリスクの性特異－用量反応の関連性を調べた。
- アルコール消費量と胃癌の部位特異的リスクとの関連性を評価した。
- 本研究は日本の先行研究との違いを議論した。
- 本研究は、アルコール摂取が胃の解剖学的サブサイトに関係なく、日本人男性の胃がんのリスクを高めることを示唆している。
- 海藻摂取による降圧効果を示す実験研究が報告されている。
- 焼き海苔の摂取で血圧が変化するかを検証する介入研究を行った。
- 4~5歳の男児で、約10週間の焼き海苔摂取後に拡張期血圧の低下がみられた。
- 海藻の摂取による高血圧予防の可能性が示唆された。
- 1999年から2017年の平均の乳児死亡率は、従事者数100人以上の企業などで働く世帯に比べて、農家世帯は約2倍、無職の世帯は6.5倍高かった。
- 乳児死亡率の職業間格差は1999年から2017年にかけて増加した。
- 人口密度が低く農家の割合が高い都道府県では職業別乳児死亡率の格差が小さかった。
- 医療施設の規模を手術件数で定義したところ、食道がん、胆道がん、膵臓がんのそれぞれのがん治療において、手術件数が少ない小規模医療施設(low-volume hospitals)では、手術件数が多い大規模医療施設(High-volume hospitals)と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.5-1.9)
- 同様に、食道がん、胆道がん、膵臓がんの手術件数が中程度の中規模医療施設(Middle-volume hospitals)においても、大規模医療施設と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.3-1.4)
- 特に限局膵臓がんでは、医療施設の手術件数の規模が患者の診断から3年後までの死亡率に強く影響する。(共変量調整後のハザード比は2.66)
- ディップスティック法による蛋白尿が認められたグループにおいて、空腹時血糖値の平均値が高く、推算糸球体濾過量（eGFR）の平均値が低い傾向が見られた。
- ディップスティック法による蛋白尿2+以上が胆石症リスクと有意に関連していた。
- 我々の知る限りでは、レトロスペクティブコホート研究でディップスティック法による蛋白尿と胆石症リスクの関連を初めて報告した。
- 東日本大震災後、東北メディカルメガバンク計画地域住民コホートが設立され、87866名の地域住民が参加した。
- 主として特定健診共同参加型、地域支援センター・サテライト型調査の2種類のリクルートを実施した。
- 年齢調整した結果、喫煙率、心理学的苦痛高値者の割合が内陸と比べ沿岸部で高かった。
Study Profile
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
- 子どもの健康と社会学的決定要因との関連を明らかにするため、2015年に開始したAdachi Child Health and Living Difficulty (A-CHILD) studyの研究デザイン、および研究参加者のプロファイルを報告した。
- 「生活困難世帯」、すなわち低所得や物質的剥奪、支払い困難の経験のいずれかの状況にある世帯の子どもは、初年度の小学1年生で1,047名（有効回答者中の24.5％）であった。
- A-CHILDは今後も縦断的な調査を実施し、子どもの貧困対策としてどのような政策が有効かを検討する。