1) Older Adult Males Who Worked at Small-Sized Workplaces Have an Increased Risk of Decline in Instrumental Activities of Daily Living: A Community-Based Prospective Study
● 地域在住高齢者における成人期の就労経験を含めた職歴と手段的ADLとの関連を男女別に検討した。
●男性では、他の職歴や社会経済的地位とは独立して、小規模事業所で働いていた者は大規模事業所労働者に比べて、高齢期の手段的ADL低下のリスクが高くなっていた。
● アクティブエイジングを実現させるには、高齢期の就労を推進するだけでなく、小規模事業所の労働者に対する産業保健サービスの充実が有効かつ必要である。

2) Association of Free Sugar Intake Estimated Using a Newly-Developed Food Composition Database With Lifestyles and Parental Characteristics Among Japanese Children Aged 3–6 Years: DONGuRI Study
● 日本において一般的に摂取されている2222食品を対象として新規に糖類成分表を開発した。
● 3～6歳の日本人小児の遊離糖類の平均摂取量は7.8%エネルギーだった。
● 遊離糖類の過剰摂取者（10%エネルギー以上）の割合は21.7%だった。
● テレビ視聴・コンピューターゲームに費やす時間の長さが遊離糖類の過剰摂取と最も強く関連した。
● 小児の年齢と睡眠時間、母親の職業も遊離糖類の摂取量と関連した。

3) Cross-Sectional Association Between Types of Leisure Activities and Self-rated Health According to Gender and Work Status Among Older Japanese Adults
● 男性高齢者と無職の女性高齢者では、スポーツ活動は主観的健康感が高いことと有意に関連していた。
● 無職の地域在住高齢者では、男女共に、料理作りは主観的健康感が高いことと有意な関連を認めた。
● 就労している男性高齢者と無職の女性高齢者では、音楽活動は主観的健康感が高いことと有意な関連がみられた。
● 就労している男性高齢者では、パソコンやインターネットなどの機器使用は主観的健康感が高いことと有意な関連がみられた。
● 無職の女性高齢者では、テレビ視聴は主観的健康感が高い割合が少ない方向に関連していた。

4) Determining the Optimal Number of Wearing-Days Given a Fixed Number of Accelerometers in Population-Level Study
● 加速度計について、最適な装着日数とサンプルサイズを決定した。
● 集団の運動量の推定には一日の装着が最適である。
● 運動量とアウトカムの間の関連を推定するには、1日から2日の装着が最適である。

5) Study Profile
The Japan “Society and New Tobacco” Internet Survey (JASTIS): A Longitudinal Internet Cohort Study of Heat-Not-Burn Tobacco Products, Electronic Cigarettes, and Conventional Tobacco Products in Japan
● 2015年からスタートしたインターネット縦断調査研究プロジェクトJASTISでは、日本における新型タバコの実態が調査されている。
● 毎年フォローアップ調査が実施され、社会経済的要因に加えて健康およびタバコ関連要因等が包括的に調査されている。
● ここでの新型タバコには電子タバコや加熱式タバコといった新製品が含まれる。

1) Community Social Capital and Depressive Symptoms Among Older People in Japan: A Multilevel Longitudinal Study
● 地域レベルのソーシャルキャピタルが老年期の抑うつ症状の発症に及ぼす影響を調べた。
● 地域のソーシャルキャピタルの評価は妥当性が確認された社会参加、社会的結合性、互酬性の尺度を用いた。
● 地域レベルの社会参加の度合いは抑うつ症状の発症に対して予防的な効果を示した。
● 3時点パネルデータにより、2時点パネルデータの分析結果の頑健性を確認した。

2) Frequency of Balanced-Meal Consumption and Frailty in Community-Dwelling Older Japanese: A Cross-Sectional Study
● 日本人高齢者を対象に主食・主菜・副菜をそろえて食べる（バランスの良い食事）頻度を横断研究にて調べた。
● バランスの良い食事の摂取頻度が低いことはフレイルの該当リスクと関連した。
● バランスの良い食事はプレフレイル・フレイルのリスクを低下させる可能性がある。

3) Household Income Relationship With Health Services Utilization and Healthcare Expenditures in People Aged 75 Years or Older in Japan: A Population-Based Study Using Medical and Long-term Care Insurance Claims Data
● 高齢者のヘルスサービス利用に所得による違いがあるか評価した。
● 介護保険の保険料段階によって、低所得者と中・高所得者に区分した。
● 低所得高齢者は外来受診が少なく、入院サービスの利用が多かった。
● 本研究で用いた所得区分は、社会経済的状況の代理変数となるかもしれない。

4) The Relative Association of Collective Efficacy in School and Neighborhood Contexts With Adolescent Alcohol Use
● 高校および近隣における集合的効力と思春期のアルコール使用の関連について検討した。
● アルコール使用との関連は学校の集合的効力のほうが近隣の集合的効力より関連が強かった。
● 学校における集合的効力は思春期のアルコール使用の予防にとって重要となる可能性がある。

5) Does the Type of Temporary Housing Make a Difference in Social Participation and Health for Evacuees of the Great East Japan Earthquake and Tsunami? A Cross-Sectional Study
● 東日本大震災後の最も大規模な避難者の健康調査データを用いて、プレハブ仮設住宅と民間賃貸住宅の入居者の健康状態を比較した。
● 社会参加は良好な主観的健康観及びメンタルヘルスと有意に関連していた。
● 社会参加をしている者はプレハブ仮設住宅入居者で多く、このことが入居者の良好な健康状態の維持に寄与していた可能性が示唆された。
● 社会参加の機会を提供することが、避難者の健康状態の維持に有効な介入となる可能性が示唆された。

6) Statistical Data
Regional Differences in Colorectal Cancer Mortality Between 2000 and 2013 in Republic of Korea
● 韓国における地域別の大腸がん死亡率（男女計）の経年変化を、Joinpoint回帰モデルを用いて記述した。
● 16都市と県における2000-2004年と2009-2013年のそれぞれの期間にの大腸がん死亡率（男女計）の変化を分析し視覚化した。
● 男性の大腸がん死亡率の変化は地域ごとに異なっていたが、女性では有意な変化のパターンは認められなかった。
● 2000-2004年から2009-2013年において、男性の死亡率の減少は、韓国東部で最も少なかった。

1) Body Mass Index and Risks of Incident Ischemic Stroke Subtypes: The Japan Public Health Center-Based Prospective (JPHC) Study
● 肥満度（BMI）のように長期間にわたって作用する曝露要因を評価する指標として累積平均BMIを算出し、病型別脳梗塞の発症リスクとの関連を検討した。
● 女性ではBMI 30 kg/m2以上のグループは、BMI 23- <25kg/m2のグループに比べ、ラクナ梗塞、アテローム血栓性脳梗塞の発症リスクが約2倍であった。
● 男女とも、BMI 30 kg/m2以上のグループは、BMI 23- <25 kg/ m22のグループに比べ、心原性脳塞栓の発症リスクが約2倍であった。

2) Objectively-Assessed Patterns and Reported Domains of Sedentary Behavior Among Japanese Older Adults
● 対象高齢者は一日の60％を座った状態で過ごす。
● 総座位行動時間のおおよそ45％は、長時間連続した座位行動（30分以上の座りっぱなし）が占める。
● 長時間連続した座位行動時間に最も寄与している生活場面は、テレビ視聴やパソコン使用である。
● 男性、後期高齢者、過体重・肥満者は、座位行動のリスク集団の特徴である。

3) Severity of Nausea and Vomiting in Singleton and Twin Pregnancies in Relation to Fetal Sex: The Japan Environment and Children’s Study (JECS)
● エコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）のデータを用いて、胎児の性別や胎児数（単胎、双胎）と妊娠初期のつわりの程度の関連性について検討した。
● 研究の対象となった91,666人の妊婦のうち75,828 (82.7%)が妊娠初期につわりを経験していた。
● 単胎男児の妊娠より単胎女児の妊娠の方がつわりを経験するリスク、とくに症状の強いつわりを経験するリスクが高かった。
● 単胎妊娠にくらべ多胎妊娠の方が症状の強いつわりを経験するリスクが高く、多胎妊娠の中でも女児二人の多胎妊娠が最もリスクが高かった。

4) Trends in Small-Cell Lung Cancer Survival in 1993–2006 Based on Population-Based Cancer Registry Data in Japan
● 1993年から2006年の日本の地域がん登録データを利用して小細胞肺がんの予後を検討した。
● 1999年から2006年の小細胞肺がん患者の相対生存率は1993年から1998年より改善していた。
● 小細胞肺がん患者の相対生存率は限局型と進展型のいずれでも改善がみられた。

5) Nationwide Survey of Pediatric Inpatients With Hand, Foot, and Mouth Disease, Herpangina, and Associated Complications During an Epidemic Period in Japan: Estimated Number of Hospitalized Patients and Factors Associated With Severe Cases
● 2010年の日本における手足口病、ヘルパンギーナ、および関連合併症の小児入院症例に関する全国調査を実施した。
● 入院症例数を推計し、重症例の関連因子を検討した。
● 流行期における小児入院症例の推計数は約2,900例であった。
● 「若年層」が重症例の関連因子であった。
● 「高血糖」も重症例の関連因子であることが示唆された。

1) Case-Control Study of Rotavirus Vaccine Effectiveness Compared to Test-Negative Controls or Hospital Controls
● ロタウイルス性胃腸炎に対するワクチンの有効性は80％以上と報告されている。
● 病院対照群を用いた症例対照研究と、検査陽性を症例、検査陰性を対照としたテストネガティブデザインによる症例対照研究から算出されるワクチン有効率は同程度である。
● テストネガティブデザインによる症例対照研究は、病院対照群を用いた症例対照研究の有用な代替方法である。

2) Psychiatric Admissions and Length of Stay During Fiscal Years 2014 and 2015 in Japan: A Retrospective Cohort Study Using a Nationwide Claims Database
● 日本における精神病床への新規入院件数は，月間25000件以上である。
● 精神病床の入院件数には，夏をピークとする季節変動がある。
● 全体病棟における90日以内の退院率は64%である。
● 退院率は，入院料種別や病院により異なる。

3) Socioeconomic Disparity in the Prevalence of Objectively Evaluated Diabetes Among Older Japanese Adults: JAGES Cross-Sectional Data in 2010
● 日本の高齢者の大規模データを用いて、初めて高齢者の糖尿病有病率の所得格差が明らかになった。
● 所得が低い者は、高い者に比べ統計学的に有意に糖尿病有病割合が高かったが、教育年数や最長職では有意な差は認められなかった。
● 女性でのみ統計学的に有意な格差が認められ、男性では認められなかった。
● 今後も縦断研究などで糖尿病の有病率や新規発症における所得格差をモニタリングし、介入研究などを通して公衆衛生的介入策を検討していく必要がある。

4) Unilateral Mastication Evaluated Using Asymmetric Functional Tooth Units as a Risk Indicator for Hearing Loss
● 先行研究により、聴力は片側咀嚼によって減じる可能性が示されている。
● これらの関連について、大規模な疫学研究データに基づいた報告はほとんど認められていなかった。
● 片側咀嚼のレベルは機能歯ユニットから推定された。
● 最小可聴値は片側咀嚼のレベルとともに上昇した。
● 今後、様々な交絡要因を含めた検討が必要である。

5) Factors Associated With Intention of Future Pregnancy Among Women Affected by the Fukushima Nuclear Accident: Analysis of Fukushima Health Management Survey Data From 2012 to 2014
● 福島県県民健康調査のデータを用いて、福島県において震災後に妊娠出産した母親の、今後の妊娠意図について分析した。
● 特に初産婦においては、放射線に関する不安が妊娠を意図しないことに関連していた。
● 一時的に上がった妊娠意図を保つためには、産科医療、メンタルケア、そして育児支援の充実が重要である。

6) Study Profile
The LEAD (Lung, Heart, Social, Body) Study: Objectives, Methodology, and External Validity of the Population-Based Cohort Study
● LEAD研究では、慢性呼吸器疾患の特性を明らかにするべく取り組んでいる。
● LEAD研究では診断されていない併存疾患や自己申告の併存疾患による思いだしバイアスを最小化している。
● LEAD研究では慢性呼吸器疾患に加え、循環器疾患、代謝性疾患や精神疾患も検討対象としている。
● LEAD研究では呼吸器の健康、加齢と複数の疾患の関連を明らかにする。
● LEAD研究では肺機能の発達に関する遺伝的なリスク要因を明らかにする。

1) The Differential Effects of Age on the Association Between Childhood Socioeconomic Disadvantage and Subjective Symptoms of Dementia Among Older Japanese People
● 日本人高齢者において、幼少期に社会的経済状態が低いことは自覚的認知機能低下に関連していた。
● 自覚的認知機能低下に対して、幼少期の社会的経済状態と年齢の有意な交互作用が見られ、年齢による作用修飾の存在が示された。
● 幼少期の社会的経済状態と自覚的認知機能低下の関連は、65–74歳よりも75歳以上の集団で強かった。
● 年齢による関連の強さの違いは、社会的、歴史的文脈に基づくライフステージ早期の経験の違いに由来している可能性がある。

2) Prevalence of Congenital Anomalies in the Japan Environment and Children’s Study
● 子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）で収集された61種類の先天性形態異常の関する有病率の記載と妥当性評価を実施した。
● 有病率は、あらゆる理由の自然流産や人工妊娠中絶を含んだエコチル調査に含まれる全ての妊娠に基づき算出した。
● カルテや保険病名の再確認を実施し、少なくとも90.5％の先天性形態異常が記録されていることを確認した。

3) Trends in Lipids and Lipoproteins Among Adults in Northwestern Xinjiang, China, From 1998 Through 2015
● 本研究は、中国北西部に位置し、低所得地域であり、主として漢、カザフ、モンゴル民族で構成される新疆ウイグル自治区における経時的な血中脂質値の変化を記述した初めての研究である。
● 1998-2000、2007-2008から2015年に至るまでの間に、脂質異常症の割合は減少傾向を示した。同時期の平均LDL値は減少していた。
● 脂質異常症は、男性、モンゴル民族、高血圧、肥満、高空腹時血糖、喫煙、飲酒と相関していた。

4) Geographical Variation in Psychiatric Admissions Among Recipients of Public Assistance
● 精神病床の入院件数には大きな地域差がある。
● 人口あたりの生活保護受給者数が，この地域差を説明していた。
● また，人口あたりの精神病床数も，この地域差と関連していた。
● 在院日数が5年以上の患者と1~5年未満の患者でも，同様の関連が認められた。

5) The Hekinan Children’s Study: Design and Profile of Participants at Baseline
● 碧南子どもスタディでは、小学１年生3,141人のエントリーを得た。
● このコホートは、生活習慣および環境と慢性疾患のサロゲートマーカーとの関係を調べることを主な目的としている。
● 子ども用に開発された食物摂取頻度調査票の妥当性が検討された。

1) Association of Alcohol Consumption With Fat Deposition in a Community-Based Sample of Japanese Men: The Shiga Epidemiological Study of Subclinical Atherosclerosis (SESSA)
● 本研究は、アルコール摂取量と内臓脂肪面積/皮下脂肪面積の関連についてのアジアで初の地域一般住民を対象とした研究である。
● アルコール摂取量は内臓脂肪面積と正の関連を認めたが、皮下脂肪面積とは関連を認めなかった。
● アルコール摂取量と内臓脂肪面積および内臓脂肪/皮下脂肪面積比の間の関連は、やせ型集団においても同様に認められた。
● 先行研究とは異なり、対象者から禁酒者を除いた解析を行った。

2) Long-term Body Weight Gain After Maturity is Associated With the Incidence of Chronic Kidney Disease (CKD), Independent of Current Body Weight, in Middle-aged and Older Men
● 本研究では，成人後の長期にわたる体重増加が中高年男性の新規CKD発症に及ぼす影響について縦断的に検討した。
● 正常体重者のうち20歳時の体重から10kg以上増加した群は，そうでない群に比べて新規CKDの累積発症率が有意に高かった。
● 本研究の結果より，成人後の長期にわたる体重増加は，現在の体重とは独立して新規CKD発症に関連する可能性が示唆された。

3) Psychological Stress, Family Environment, and Constipation in Japanese Children: The Toyama Birth Cohort Study
● 日本において、小学生児童7998名を対象に便秘の関連要因を調査した。
● 全体のうち312名（3.9%）が便秘であった。（男子2.8%、女子5.1%）
● 野菜や果物の摂取頻度が少ないことや運動不足は便秘と関連した。
● いらいらや登校拒否感情などの精神的ストレスも便秘と関連し、それらのオッズ比は食事・運動習慣と同等であった。
● 家族との会話が少ないことも便秘と有意に関連がみられた。

4) Additive Effect of Physical Activity and Sedentary Time on Depressive Symptoms in Rural Japanese Adults: A Cross-Sectional Study
● 地域在住者の22.5%が、WHOで推奨されている身体活動量を満たしていた。
● 身体活動と座位時間は、抑うつに対して相加的に寄与する。
● 身体活動がガイドラインに満たない場合、短い座位時間は重要である。

5) Associations of Daily Walking Time With Pneumonia Mortality Among Elderly Individuals With or Without a Medical History of Myocardial Infarction or Stroke: Findings From the Japan Collaborative Cohort Study
● 肺炎は、先進国における代表的な死因の一つである。
● 高齢者の中には、肺炎罹患のリスクを増加させる可能性がある慢性疾患を有する者がいる。
● 日常の歩行は、心・脳血管疾患既往の有無によらず肺炎による死亡を減少させる可能性がある。

6) Short Communication
Historical Changes in Histological Diagnosis of Lung Cancer
● 肺癌の組織型診断の利用可能性を経時的に評価した。
● 腺癌と扁平上皮癌は、時代によらず診断の信頼性が高かった。
● 小細胞癌は、1980年代より前は他の組織型と診断される傾向があった。
● 診断分類の変化の影響は、組織型ごとに異なっていた。

1) Induced Abortion, Birth Control Methods, and Breast Cancer Risk: A Case-Control Study in China
● 一般的な避妊法と中絶の乳がんリスクへの影響を検討するため症例対照研究を実施した。
● ２回以上の薬剤による妊娠中絶、３回以上の外科的妊娠中絶、あるいはその両者を実施される事は、高い閉経後乳がんリスクと関連した。
● 子宮内避妊用具(IUD)を２０年以上用いた閉経前女性は、年齢をマッチさせたその他の閉経前女性と比べて乳がんリスクが低かった。
● 閉経前・閉経後に関らず、IUD使用歴が２０年未満の使用歴、２種類以上の避妊方法の併用（IUD使用歴20年以上の女性は除く）は、乳がんリスクが高かった。

2) Smoking, Alcohol Consumption, and Risks for Biliary Tract Cancer and Intrahepatic Bile Duct Cancer
● 本研究では、喫煙及び飲酒と、胆道がん及び肝内胆管がんのリスクの関連を評価した。
● 日常的に飲酒する男性において、喫煙は肝内胆管がんのリスク上昇と関連していた。
● 男性において、統計学的に有意ではなかったが、飲酒に関連して肝内胆管がんのリスクが上昇していた。
● 男性において、喫煙も飲酒も胆道がんのリスクには関連していなかった。

3) The Effect of Maternal Age at the First Childbirth on Gestational Age and Birth Weight: The Japan Environment and Children’s Study (JECS)
● 本邦では高齢初産が増加傾向にある。
● 初産婦において、母体年齢30歳以上から早産、低出生体重、子宮内胎児発育遅延のリスクは増加する。
● この事実は、高齢初産となる妊婦に、適切な情報と医療を提供することに寄与する。

4) Does Cigarette Smoking Increase Traffic Accident Death During 20 Years Follow-up in Japan? The Ibaraki Prefectural Health Study
● 前向きコホート研究で、喫煙と交通事故死亡の関連を調べた。
● 男性では、非喫煙者と比べて喫煙者は交通事故死亡リスクが有意に高い傾向にあった。
● 一方、女性では交通事故死亡者が少なかったため、関連は認められなかった。

5)Cholangiocarcinoma Trends, Incidence, and Relative Survival in Khon Kaen, Thailand From 1989 Through 2013: A Population-Based Cancer Registry Study
● タイ・コーンケーンにおける胆管がんの罹患率は過去10～12年減少している。
● 胆管がん罹患のこの減少は、タイ肝吸虫（Opisthorchis viverrini）の感染率減少と並行している。
● 同地域での胆管がん罹患率は世界全体の率よりまだ高いが、今後10年間横ばいであると予測された。
● 胆管がんの生存率は低い。

1) Trends and Correlates of High-Risk Alcohol Consumption and Types of Alcoholic Beverages in Middle-Aged Korean Adults: Results From the HEXA-G Study
● 飲酒者の割合や飲酒量は男性において高いまま留まっている一方、女性においては低いながらも増加傾向であった。
● 男性、女性共に全飲酒量に対するビールとマッコリの消費量の占める割合は、年齢と逆相関した。
● 教育レベルは、ハイリスクな飲酒と負の相関を示したが、アルコール度数の高い酒やワインの消費とは正の相関を示した。
● 喫煙はハイリスクな飲酒やアルコール度数の高い焼酎等のお酒の消費に対してもっとも影響を与える因子であった。
● 日常的な身体活動やストレスは、ハイリスクな飲酒や、焼酎を除く全ての種類の飲酒と関連を示した。

2) Associations of Overweight, Obesity, and Underweight With High Serum Total Cholesterol Level Over 30 Years Among the Japanese Elderly: NIPPON DATA 80, 90, and 2010
● 1980年から2010年の過体重、肥満、痩せと血清総コレステロール高値の関連を検証した。
● 過体重、肥満と血清総コレステロール高値の関連は1980年には正の関連が見られたが、徐々にその関連は弱くなっていた。
● 痩せと血清総コレステロール高値の関連は1980年には負の関連が見られたが、この関連も女性では徐々に弱くなっていた。

3) Physical Fitness Tests and Type 2 Diabetes Among Japanese: A Longitudinal Study From the Niigata Wellness Study
● 体重当たりの握力レベルが高ければ、2型糖尿病の発症リスクは低かった。
● 閉眼片足立ちによるバランス能力と2型糖尿病の発症リスクの間に負の関連が認められた。
● これらの関連は、1年間のタイムラグをとった体力および共変量を考慮しても認められた。

4) Optimal Criteria and Diagnostic Ability of Serum Pepsinogen Values for Helicobacter pylori Infection
● Helicobacter pylori未感染例は胃がん低リスク、現感染例、既（過去）感染例は高リスクである。血清ペプシノゲン値（以下PG）を用いて未感染で陰性、現感染・既感染で陽性となる至適基準値を、既感染例を除いた分析で感度95%以上・特異度70％以上になるように求めた。
● 対象は、抗体法以外の感染診断と内視鏡所見とがあってPG値が測定されている既存症例である。
● アボット ジャパン社製の化学発光免疫測定法キット「ペプシノゲンI・アボット、ペプシノゲンII・アボット」では、PG IIが10 ng/ml以上もしくは、PG I / PG II 比5.0以下をH. pylori感染陽性とするのが至適基準値で、未感染349例と現感染748例の分析では、感度96.3％、特異度82.8%であり、既感染172例を加えると感度は89.1%となった。
● 栄研化学社製のラッテクス凝集法キット「LZテスト’栄研’ ペプシノゲンI、LZテスト’栄研’ペプシノゲンII」では、PG IIが12 ng/ml以上もしくは、PG I / PG II 比4.0以下をH. pylori感染陽性とするのが至適基準値で、未感染397例と現感染863例の分析では、感度95.1％、特異度72.8%であり、既感染236例を加えると感度は86.9%となった。
● PG検査は、未感染例に対する不要な上部消化管の内視鏡検査、造影X線検査を避けるのに有用と考えられる。

5)E-Cigarette Use in a Country With Prevalent Tobacco Smoking: A Population-Based Study in Taiwan
● アジアでは喫煙率が高く、しかも電子タバコの規制があまりなされていない上、電子タバコの使用に関する報告が少ない。
● 喫煙者の特徴は、喫煙者を電子タバコのみの喫煙者、紙巻きタバコのみの喫煙者、両方の喫煙者に分ける事で理解しやすくなる。
● 紙巻きタバコのみの喫煙者と比べ、電子タバコのみの喫煙者は若く、飲酒者である可能性が高い。

6) Association Between Maternal Serum Folate Concentrations in the First Trimester and the Risk of Birth Defects: The Hokkaido Study of Environment and Children’s Health
● 北海道スタディでの妊娠第1三半期の血清葉酸中央値は16.5 nmol/Lであった。
● 血清葉酸濃度が欠乏レベル (6.8 nmol/L未満)の妊婦は0.7％であった。
● 母子14,596組のうち先天異常は358組にみられた。
● 本研究では妊娠第1三半期の血清葉酸濃度と先天異常の間に有意な関連はみられなかった。

1) Special article
The Circulatory Risk in Communities Study (CIRCS): A Long-Term Epidemiological Study for Lifestyle-Related Disease Among Japanese Men and Women Living in Communities
● Circulatory Risk in Communities Study (CIRCS)は、国内の5地区約12000人の住民からなる、現在も進行中の生活習慣病のダイナミックコホート研究である。
● 50年以上に渡り実施されてきたCIRCSの最も大きな特徴は、循環器疾患の特徴を地域ごとに把握し、その背景となる要因を明らかにすることを通して、地域の予防対策の展開につなげていく点にある。

2) Social Capital and Dietary Intakes Following the 2011 Great East Japan Earthquake and Tsunami
● 女性においてソーシャル・キャピタルが低いことは、食事摂取不良と関連していた。
● 離婚、死別、独身の被災者は、食事摂取不良であった。
● 年齢が65歳未満であることは、食事摂取不良と関連していた。
● 陸前高田市の住民は、比較的良好な食事摂取状況であった。

3) Prevalence and Correlates of Dyslipidemia Among Men and Women in Palau: Findings of the Palau STEPS Survey 2011–2013
● 本研究はパラオ共和国の地域における生活習慣病のリスクである脂質異常に関する初めての研究である。
● パラオ共和国の2011年から2013年にかけて実施されたSTEPS調査を用いて脂質測定値に関しての解析を行った。
● パラオ人は、高BMI値や肥満の割合が多いにもかかわらず、総コレステロール高値の割合が低かった。
● パラオ人男性は非パラオ人男性より総コレステロールの平均値が低く、パラオ人女性は非パラオ人女性より中性脂肪値が高かった。
● 血清脂質の平均値は年齢、民族と居住地域によって異なった。

4) The Prospective Association Between Plasma Concentrations of Cellular Growth Factors and Risk of Heart Failure Mortality in Japanese Population
● 血清中のインスリン様成長因子濃度と心不全死亡との関連についての疫学的エビデンスは限られている。
● 40-74歳の男女を約9年間追跡したコホート内症例対照研究を実施した。
● 血清中のインスリン様成長因子濃度（インスリン様成長因子-I、インスリン様成長因子-II、インスリン様成長因子結合タンパク-3、トランスフォーミング増殖因子-β1）を88名の心不全死亡例と88名の対照例で測定した。
●インスリン様成長因子-IIの1標準偏差（女性120.0 ng/ml、男性134.7 ng/ml）増加は心不全死亡の半減と関連した。

5)Impact of Comorbidities on Survival in Gastric, Colorectal, and Lung Cancer Patients
● がん患者における、がん以外の慢性疾病（併存疾患）の有無と生存期間の関係を調べた。
● 大阪府の地域がん登録データと５つの病院のDPCデータをリンケージしたデータを用いた。
● コックス回帰分析で交絡因子を補正すると、併存疾患を持つ患者は持たない患者に比べて生存期間が短かった。
● 併存疾患の存在はがん患者において独立した負の予後因子であることが示された。

6) Effects of Omitting Non-confounding Predictors From General Relative-Risk Models for Binary Outcomes
● 二値アウトカムに関する一般化相対リスクモデルから非交絡予測変数を除外する場合の効果について評価した。
● バイアスおよび精度はロジスティック回帰の場合と定性的に類似していた。
● バイアスおよび精度は、実際の相対リスクの大きさに関連して、ロジスティック回帰の場合よりも多少上回った。
● 除外した変数について更に懸念することなく、一般的な相対リスクモデルを利用できる。

2) Association of Low Family Income With Lung Function Among Children and Adolescents: Results of the J-SHINE Study
● 東京近郊に住む1224人の子どもを対象として分析を行った。
● 所得の高い家庭に住む子どもと比べて、所得の低い家庭に住む子どもの呼吸機能は低かった。
● 生活に困窮する家庭に住む子どもに対して早期介入が必要である。

3) Physical Activity Earlier in Life Is Inversely Associated With Insulin Resistance Among Adults in Japan
● 若年期に運動を継続してきたひとは，壮年期のインスリン抵抗性を示す割合が低かった。
● 若年期に運動を継続してきたひとは，現時点での肥満度と関係なくインスリン抵抗性の割合が低かった。
● すべての結果において，男女を問わずインスリン抵抗性に関して同じような効果が認められた。

4) Cedar Pollinosis and Mortality: A Population-Based Prospective Cohort Study in Japan
● 日本人集団におけるスギ花粉症と死亡との関連をコホート研究（高山スタディ）において検討した。
● 本研究では事前に検証されたスギ花粉症の症状に関する質問を使用した。
● スギ花粉症であることは全死因死亡および呼吸器疾患による死亡のリスクを低下させた。
● スギ花粉症と癌による死亡および心血管疾患による死亡との有意な関連は認めなかった。

5)Exploring 2.5-Year Trajectories of Functional Decline in Older Adults by Applying a Growth Mixture Model and Frequency of Outings as a Predictor: A 2010–2013 JAGES Longitudinal Study
● 日本人高齢者の機能低下パターンとして、男女別に3パターンが抽出された（「徐々に悪化」「中等度を維持」「急激悪化」）。
● 多くの日本人高齢者は、機能低下発生後、「徐々に悪化」パターンに属していた。
● 外出頻度が少ない自立男性高齢者は、そうでない高齢者に比べて、機能低下発生後、「中等度を維持」パターンにより属していた（「徐々に悪化」パターンを基準）。

6) Study Profile
A Community-Wide Intervention Trial for Preventing and Reducing Frailty Among Older Adults Living in Metropolitan Areas: Design and Baseline Survey for a Study Integrating Participatory Action Research With a Cluster Trial
● 東京都大田区では、フレイルを先送りするための地域介入研究が開始された。
● 15,500名の住民を対象としたベースライン調査が実施された（回収率76.9%）。
● 調査結果に基づく介入は、アクションリサーチとしておこなわれる。
● 大都市における地域ぐるみのフレイル予防戦略が開発される。

2) Changes in Smoking Status and Mortality From All Causes and Lung Cancer: A Longitudinal Analysis of a Population-based Study in Japan
● 追跡期間中に生じた喫煙習慣の変化を考慮した解析を行った。
●喫煙変化を考慮した解析による過去喫煙者の死亡リスクが高くなった。
●追跡期間中に病気のために新たに禁煙した人の死亡リスクは喫煙継続者のよりも高かった。

3) Birth Anomalies in Monozygotic and Dizygotic Twins: Results From the California Twin Registry
● 米国初の双生児研究において、９種類の出生時異常に対する、遺伝的因子と親由来因子の関連を検討した。
● カリフォルニアにおける双生児における出生時異常は、1957年から1982年の間、わずかながら低下した。
● 内反足と斜視に関して、一卵性双生児と二卵性双生児の間の高い一致率が認められた。
● 両親の喫煙は脊椎管欠損と斜視のリスクを上昇させた。

4) Number of Teeth, Oral Self-care, Eating Speed, and Metabolic Syndrome in an Aged Japanese Population
● 歯が20本未満の高齢者はメタボリック症候群のリスクが高い。
● 早食いの高齢者はメタボリック症候群のリスクが高い。
● 歯間清掃用具を毎日使用している男性の高齢者はメタボリック症候群のリスクが低い。
● 歯が少ないことと早食いが組み合わさるとメタボリック症候群のリスクが高まる可能性がある。

5) Short communication
Subjective Household Economic Status and Obesity in Toddlers: A Cross-Sectional Study of Daycare Centers in Japan
● 世帯の経済状態が低いことが学童期の子どもの肥満と関連することが知られている。
● 幼児期の肥満に対する経済状況の影響は明確になっていない。
● 世帯の経済状態にゆとりがないことが幼児期の肥満と関連していた。