- 日本胃癌学会の全国胃癌登録データと米国がん登録SEERのデータを用いた生存解析にて、胃がん手術症例の5年相対生存率が日本では81％、米国では45％と大きな差が見られた。
- この大きな差は日本における胃がん検診の実施や疾患への意識の違いによる早期診断例が多いことにより説明ができる。
- 検査したリンパ節の数が二国間で違うことも生存率の違いに起因していると考えられる。
Highlights
Journal of Epidemiology
- Volume 31, Issue 04
- Volume 31, Issue 03
- Volume 31, Issue 02
- Volume 31, Issue 01
- Volume 30
- Volume 29
- Volume 28
- Volume 27
Volume 31, Issue 4 (April 2021)
- 本研究は前向き研究を用いてアルコール摂取量とメタボリック症候群の関連が喫煙習慣によって修飾を受けるかを検討した最初の研究である。この関連を分析するにあたっては食事項目を含めた多くの生活習慣項目を考慮に入れている。
- 少量・中程度の飲酒はメタボリック症候群及びそのコンポーネントに良い影響を与えるが大量飲酒は有害である。
- 喫煙習慣はアルコール摂取とメタボリック症候群の関連に強く影響を与えていた。特に高中性脂肪群でその関連は強かった。
- バイスタンダーによる心肺蘇生を誰が実際に行ったか調査した。
- 新潟市の院外心肺停止データレジストリを解析した。
- 家族によって目撃された院外心肺停止患者は、非家族によって目撃された患者より、バイスタンダーによる心肺蘇生を受ける可能性が低かった。
- 目撃あり院外心肺停止患者の中で、家族によって実際に心肺蘇生が行われた割合は、非家族によって行われたものより低かった。
- 家族が心肺蘇生を行う障壁を取り払うために、さらなる努力が必要である。
- 日本人高齢者における経済的制約と運動頻度の関連について検証した。
- 加えて、経済的制約と運動頻度の関係に対するソーシャルサポートの緩衝効果についても検討した。
- 経済的制約が高いことと運動頻度が少ないことは関連していた。
- 経済的制約が高い場合では、より多くの手段的サポートを得ている者ほど運動頻度が低かった。
- この傾向は女性でみられ、男性では認められなかった。
- 本研究では，日本における口唇口蓋裂児出生のリスク要因の人口寄与割合を報告した。
- 葉酸サプリメントの不使用が最も高い人口寄与割合を示し，次いで母親の妊娠中の能動喫煙と受動喫煙が高い値を示した。
- 解析結果にて統計学的に有意な関連を示すことはできなかったが，本研究の解析結果はこれまでに報告されている研究結果と同様な傾向を示した。
- 中年及び高齢の日本人女性において、七つの食品群から構成される食事の質スコアと教育歴との間に正の関連が観察された。
- 教育歴と食事の質スコアとの関連は、中年女性では主に乳製品により説明され、高齢女性では主に調味料由来の食塩により説明された。
- 教育歴と食事の質スコアとの関連は、両世代で、個人の生活習慣や近隣環境とは独立していた。
- 本研究の知見は、教育歴による食事の質の格差を縮小するための公衆衛生対策の発展に寄与する。
- BMI当たりの握力レベルが高ければ、男女ともに脂質異常症のリスクは低かった。
- BMI当たりの垂直跳びの成績と脂質異常症の発症リスクの間に負の関連が認められた。
- 閉眼片足立ち（バランス）、立位前屈（柔軟性）、全身反応時間には関連は認められなかった。
Short Communication
Association of Eating Alone With Depression Among Older Adults Living Alone: Role of Poor Social Networks
Association of Eating Alone With Depression Among Older Adults Living Alone: Role of Poor Social Networks
- 本研究では高齢者の孤食と抑うつ傾向の関連は社会的ネットワークの多寡に影響を受けていると仮定し、研究を行った。
- 孤食と低い社会的ネットワークレベルの両要因は、非独居の高齢者における抑うつ傾向と独立して関連していた。
- 独居高齢者においては、孤食の有無ではなく、低い社会的ネットワークレベルのみが抑うつ傾向と関連していた。
- 孤食が多い独居高齢者であっても、他者とのつながりが維持されていれば精神的健康が維持される可能性が示された。
Volume 31, Issue 3 (March 2021)
- 冬季の寝室での暖房使用は、小児の感冒罹患の減少に強く関連する。
- 寝室で暖房を使用しない小児は学校や保育園の欠席が増える傾向にある。
- 寝室での暖房使用有無と風邪による受診回数には関連がある。
- 寝室での暖房使用はインフルエンザおよび胃腸炎の感染の減少に強く関連する。
- 独立した日本人の前向きコホートの対象集団に対する横断的な検討においてBMIに関する3つの表現型と、FTO, BDNF, TMEM18, HS6ST3, BORCS7領域の遺伝子多型との間に有意な関連を認めた。
- これまで欧米でBMIと関連するとして報告されてきた遺伝子領域は日本人においても関連が認められた。
- 調査時BMIとBMI変化量と関連する遺伝子多型は似た傾向を示したが、20歳時BMIと関連を示した遺伝子多型は他の2つの表現型とは傾向が異なっており、遺伝子多型がBMIに及ぼす影響はライフコースを通じて変化する可能性が示唆された。
- 1989〜2011年の中国健康栄養調査(CHNS)において、高血圧罹病を1回ないし2回の訪問調査にて調査した。
- 2006年並びに2006-2009/2011のCHNSデータを用い、2種類の訪問調査回数による高血圧の有病率を検討した。
- 2回訪問による調査の場合、高血圧の有病率はJNC 7基準で25.5-47.8%、ACC/AHA基準で23.5-48.2%高い推計値が得られる事が分かった。
- 2017年に実施されたインターネット調査のデータを使用し、加熱式タバコ使用者の社会人口学的特徴を調べた。
- 加熱式タバコの使用は、若者及び所得の高い者で有意に多かった。
- 他の社会経済的地位の指標（学歴及び職業）を用いた場合にも、社会経済的地位の高い者に加熱式タバコ使用者が多いという一貫した結果が認められた。
- 中山間地域の未就学児において幼児期運動指針が推奨する身体活動量を充足する幼児の割合は66.2％であった。
- 幼児期運動指針の充足率は男児（70.2％）の方が女児（61.2％）より多かった。
- 就学前施設間（20施設間）で幼児期運動指針の充足率について大きな差異を認めた（14–100%）。
- 就学前施設における学年別にみた幼児期運動指針の充足率には統計学的な有意差を認めなかった。
- 地域レベルの雇用の不安定性と労働者の健康との関係を分析した。
- 労働者の健康は、非正規雇用者比率とマイナスの相関が見られた。
- 地域レベルの雇用の不安定性は、女性より男性にとって重要である。
- 非正規雇用の健康への悪影響を軽減すべきである。
- これまでに一般集団を対象に野菜及び果物の種類別にうつ症状との関連を検討した研究結果は一致していない。
- 2007-2014年米国国民健康栄養調査に協力した20歳以上の成人を対象とした解析の結果、トマト、トマト加工品、緑色の濃い野菜、その他野菜の摂取量が多い人ほどうつ症状を有する者の割合が少なかった。
- 果物の種類別の解析では、ベリー類とドライフルーツの摂取量が多い人ほどうつ症状を有する者の割合が少なかった。
- 総野菜摂取量とうつ症状との関連は、L字型の関連であった。
- 様々な妊娠糖尿病スクリーニングプロトコールの方法がある一方で、包括的な医療経済評価が不足である。本研究の目的は妊娠糖尿病スクリーニングの医療経済評価に関わる科学的根拠を網羅することである。
- 系統的レビューでは、2019年6月までの10年間公表された文献から選択基準を満たす原著論文10件を抽出した。Drumondらが開発されたチェックリストを利用して費用対効果分析の質を採点した。
- 一般的に、妊娠糖尿病スクリーニングの実施は実施しないシナリオより費用対効果が良く、経済的に優れることがわかった。一方で、費用対効果に影響を与える要因（例：診断基準、対象の疫学的特徴、スクリーニ ングと治療の有効性と費用）は多様であり、不確実性がある。
- より多くの症例が検出できる1ステップスクリーニングは、2ステップの方法より費用対効果が良い。
- 妊婦全体を対象とするユニバーサルスクリーニングは、ハイリスクの妊婦だけを対象とする方法より費用対効果が良い。
Statistical Data
Clinical Trajectories of Suicide Attempts and Self-harm in Patients Admitted to Acute-care Hospitals in Japan: A Nationwide Inpatient Database Study
Clinical Trajectories of Suicide Attempts and Self-harm in Patients Admitted to Acute-care Hospitals in Japan: A Nationwide Inpatient Database Study
- DPCデータベースを用いて、急性期医療機関に入院した自傷行為・自殺企図患者の特徴と身体的・精神科的介入の実際について記述した。
- 22ヶ月間に17,881人が自傷行為・自殺企図のために急性期医療機関に入院し、うち2,639人（15%）が自殺完遂した。
- 自宅退院した患者12,368人のうち、6,308人（51%）は入院中に精神科的介入を受けなかった。
- 自傷行為・自殺企図患者を受け入れた急性期医療機関のうち、468病院（54%）は入院中の精神科的介入を提供しなかった。
- 日本では自傷行為・自殺企図患者の患者に対して約半数の急性期医療機関が入院中の精神科的介入を提供していなかった。
Volume 31, Issue 2 (February 2021)
- 本研究は、日本で一般的に消費される食品を反映した食事からの総抗酸化物質摂取量を明らかにした初の報告である。
- 日本の地域住民を対象に行った四季節連続３日間、計１２日間の食事記録を使用し、日本食の摂取特徴を反映した食品抗酸化データベースを構築した。
- 食品抗酸化データベースでは妥当性確認された酸素ラジカル吸収能測定法を用い、親水性および親油性抗酸化物質に由来する抗酸化能を測定した。
- 米や魚介類の高摂取に象徴される日本食は、抗酸化物質、特に親油性抗酸化物質を多く含む望ましい食事であった。
- 日本人を対象とした本研究からは、一日の睡眠時間が8時間以上の人で何らかの死亡及び循環器疾患死亡、がん・循環器疾患以外の死亡リスクが高かった。
- 睡眠時間と死亡リスクとの関連に性別による修飾はみられないが、女性では、がん・循環器疾患以外の死亡リスクとの関連は、50歳を過ぎているかどうかによって異なるのかもしれない。
- NIPPON DATA90のデータを用いてコホート内症例対照研究を行った結果、ベースライン時（1990年）のカルシウム摂取量と10年後のADL低下との間に負の関連が見られた。
- この負の関連は、サンプリングバイアスを最小限にすることが可能であるBootstrap法を用いても結果は変わらなかった。
- 笑い・生きがいといった肯定的感情が生活習慣や関連する疾患にもたらす影響について検討され、心理的介入による生活習慣の改善、生活習慣病の予防管理の有用性について注目が集まっている。
- これらの心理要因と、糖尿病・高血圧といった循環器疾患危険因子との関連を検討した研究は少ない。
- 普段の生活で声を出して笑う頻度と、循環器疾患危険因子である血圧値との関連について、4年間の経時的追跡研究を実施した。
- 日常生活において笑う頻度が月1～3回もしくは、ほとんどないと回答した男性の収縮期および拡張期血圧は、4年間で経時的に上昇する傾向であった。
- 女性は、笑う頻度と収縮期および拡張期血圧との間に有意な関連は認めなかった。
- 日本の特定の県で18年間に発生した川崎病2106例の後向き研究を実施した。
- 川崎病の発症は男児で女児よりも多いが、5歳以上では男女比が逆転した。発症の季節は、6か月未満では、夏・秋の症例が冬・春の症例よりも多かった。
- 夏に発症した川崎病では、冠動脈瘤発生の割合が低かった。巨大瘤症例の半数が秋発症の川崎病であった。
- 川崎病による冠動脈異常発生において、性別と患者年齢に交互作用を認めた。冠動脈異常発生の高リスク群は、6か月未満の女児と5歳以上の男児であった。
- クロンカイトカナダ症候群と非特異性多発性小腸潰瘍症、腸管型ベーチェット病は難治性の腸管障害をきたす希少疾患である。
- これらの疾患の患者数を日本の全医療機関を対象に調査し2017年の有病率を推計した。
- 100万人当たりの有病率はクロンカイトカナダ症候群が3.7人、非特異性多発性小腸潰瘍症が3.1人、腸管型ベーチェット病が24.8人であった。
Statistical Data
Who Smokes in Europe? Data From 12 European Countries in the TackSHS Survey (2017–2018)
Who Smokes in Europe? Data From 12 European Countries in the TackSHS Survey (2017–2018)
- ヨーロッパでは25.9%の成人が喫煙者であった（男性31.0%、女性21.2%）。
- 喫煙率は国によって異なり、イタリアの18.9%からブルガリアで37.0%まで幅広かった。
- 男女ともにおいて、低い経済社会状況が喫煙習慣の重大な決定要因であった。
- 日本におけるCOVID-19感染症流行の影響を評価するため，自殺の超過死亡を検討した。
- 感染症流行前の自殺者数に基づく時系列モデルを用いて，流行初期における自殺の超過死亡を推定した。
- 流行初期では自殺数の明確な増加は観察されず，むしろ男女ともに自殺数の減少傾向が認められた。
- COVID-19感染症流行下における社会の変化が流行初期の自殺数を減少させた可能性がある。
- 低濃度でも重金属類の曝露は子どもの神経発達に影響していると言われている。
- 種類が違う生体試料を複数の時点で採取することで、重金属による神経発達への影響が出やすい時期を明らかにする。
- 遺伝的多型は重金属の低濃度曝露の影響を修飾する可能性がある。
Volume 31, Issue 1 (January 2021)
- Diagnosis Procedure Combination（DPC）は、日本で開発された患者分類方法である。
- DPCは、日本の医療を標準化し、評価し、改善するために開発された。
- DPCデータは詳細な情報を有するため、多くの研究で利用されている。
- 日本人集団においてPSCA遺伝子多型と十二指腸潰瘍/胃潰瘍のリスクとの関係、および環境要因との相互作用の評価を行った。
- 大規模日本人集団においてPSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルと十二指腸潰瘍のリスクとの関連が示された。
- PSCA遺伝子多型rs2294008 Cアリルは年齢・性別・登録施設・喫煙習慣・飲酒習慣・H. pylori感染状況の環境要因とは独立して、十二指腸潰瘍のリスクと関連していた。
- 日本人における野菜、果物摂取量と白内障発症の関連について男女別に検討した。
- 男性では野菜摂取量が白内障発症リスクの低下と関連を認めたが、女性では認められなかった。
- 果物摂取量と白内障発症の関連は男女ともに認められなかった。
- 本研究は前向きコホート研究で、日本人男性と女性のアルコール消費量と胃がんのリスクの性特異－用量反応の関連性を調べた。
- アルコール消費量と胃癌の部位特異的リスクとの関連性を評価した。
- 本研究は日本の先行研究との違いを議論した。
- 本研究は、アルコール摂取が胃の解剖学的サブサイトに関係なく、日本人男性の胃がんのリスクを高めることを示唆している。
- 海藻摂取による降圧効果を示す実験研究が報告されている。
- 焼き海苔の摂取で血圧が変化するかを検証する介入研究を行った。
- 4~5歳の男児で、約10週間の焼き海苔摂取後に拡張期血圧の低下がみられた。
- 海藻の摂取による高血圧予防の可能性が示唆された。
- 1999年から2017年の平均の乳児死亡率は、従事者数100人以上の企業などで働く世帯に比べて、農家世帯は約2倍、無職の世帯は6.5倍高かった。
- 乳児死亡率の職業間格差は1999年から2017年にかけて増加した。
- 人口密度が低く農家の割合が高い都道府県では職業別乳児死亡率の格差が小さかった。
- 医療施設の規模を手術件数で定義したところ、食道がん、胆道がん、膵臓がんのそれぞれのがん治療において、手術件数が少ない小規模医療施設(low-volume hospitals)では、手術件数が多い大規模医療施設(High-volume hospitals)と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.5-1.9)
- 同様に、食道がん、胆道がん、膵臓がんの手術件数が中程度の中規模医療施設(Middle-volume hospitals)においても、大規模医療施設と比較して、患者の診断から3年後までの死亡率が有意に高かった。(各がんにおける共変量調整後のハザード比は1.3-1.4)
- 特に限局膵臓がんでは、医療施設の手術件数の規模が患者の診断から3年後までの死亡率に強く影響する。(共変量調整後のハザード比は2.66)
- ディップスティック法による蛋白尿が認められたグループにおいて、空腹時血糖値の平均値が高く、推算糸球体濾過量（eGFR）の平均値が低い傾向が見られた。
- ディップスティック法による蛋白尿2+以上が胆石症リスクと有意に関連していた。
- 我々の知る限りでは、レトロスペクティブコホート研究でディップスティック法による蛋白尿と胆石症リスクの関連を初めて報告した。
- 東日本大震災後、東北メディカルメガバンク計画地域住民コホートが設立され、87866名の地域住民が参加した。
- 主として特定健診共同参加型、地域支援センター・サテライト型調査の2種類のリクルートを実施した。
- 年齢調整した結果、喫煙率、心理学的苦痛高値者の割合が内陸と比べ沿岸部で高かった。
Study Profile
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
Adachi Child Health Impact of Living Difficulty (A-CHILD) Study: Research Protocol and Profiles of Participants
- 子どもの健康と社会学的決定要因との関連を明らかにするため、2015年に開始したAdachi Child Health and Living Difficulty (A-CHILD) studyの研究デザイン、および研究参加者のプロファイルを報告した。
- 「生活困難世帯」、すなわち低所得や物質的剥奪、支払い困難の経験のいずれかの状況にある世帯の子どもは、初年度の小学1年生で1,047名（有効回答者中の24.5％）であった。
- A-CHILDは今後も縦断的な調査を実施し、子どもの貧困対策としてどのような政策が有効かを検討する。