- 本研究では、従来型脂質とレムナント脂質の代謝性リスクを調べた。
- レムナント脂質は、中性脂肪を多く含むリポ蛋白質（TGL）の粒子径に応じて、冠動脈疾患と虚血性脳卒中に与えるリスクが異なる。
- TGLが異なれば、各循環器疾患に与える影響も正負の向きも含め異なることから、必ずしもすべてのレムナント脂質が有害で、治療的介入が必要であるわけではない。
- 本研究によって、介入目標となりうるレムナント脂質に関する因果効果に基づくエビデンスが得られた。
Highlights
Journal of Epidemiology
- Volume 32, Issue 5
- Volume 32, Issue 4
- Volume 32, Issue 3
- Volume 32, Issue 2
- Volume 32, Issue 1
- Volume 31
- Volume 30
- Volume 29
- Volume 28
- Volume 27
Volume 32, Issue 5(May 2022)
- 多群分割時系列解析モデル（ITS解析）を用いて、歯科医療の公的保険の範囲拡大の高齢者の咀嚼能力への因果関係を検証することを目的とした。
- 2007年から2016年～2018年に実施された韓国国民健康・栄養検診調査のデータを用いた。
- ITS解析の結果、保険適用になった65歳以上の高齢者（適格群）とそうでない65歳未満の者（非適格群）では、政策拡大後に咀嚼困難度が毎年それぞれ0.93％および0.38％減少していた。
- 韓国の歯科保険拡大の適格群、非適格群両方とも、咀嚼困難度は時間の経過とともに減少した。これらの傾向には、歯科保険給付の変化とは別の要因が影響していると考えられる。
- 肝機能指標であるALTとGGTの組み合わせが、肥満に有無に関係なく糖尿病の有病と関連するか検討した。
- ALTやGGTの高値（カットオフ値ALT：30IU/L、GGT：50IU/L）は、非肥満者においても糖尿病の有病と関連した。
- 肥満者は、ALTとGGTが低値でも糖尿病の有病オッズ比が高く、ALTやGGTが高値の場合は更に糖尿病の有病オッズ比が高かった。
- ALT値およびGGT値の改善と肥満の改善が糖尿病対策に重要であることが示唆された。
- 子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）詳細調査は、全体調査参加者の中から無作為に抽出された一部を対象としてより詳細な曝露評価・アウトカム評価を実施するものである。
- 1.5歳・3歳時には訪問調査、2、4、6、8歳時には発達検査や医学的検査を実施する。10歳以降の詳細な計画は検討中である。
- 詳細調査には5,017名（リクルート時）が参加し、そのプロファイルは全体調査のものと大きな違いはなかった。
- エコチル調査詳細調査は、環境要因と子どもの健康の関連を明らかにするプラットフォームを提供するものである。
- 先行研究によると、欧米人では体重変化は認知症発生リスクとの関連があることが示唆されたが、アジア人ではまだ明らかになっていない。
- 本研究は、初めて日本人高齢者における体重減少と認知症発生リスクとの関連を報告した。
- 本研究では、3.5㎏以上の体重減少により認知症発生リスクが増加することを明らかにした。
Volume 32, Issue 4(April 2022)
Special Article
AI Implementation Science for Social Issues: Pitfalls and Tips(社会課題に対するAI実装科学：落とし穴と注意点)
AI Implementation Science for Social Issues: Pitfalls and Tips(社会課題に対するAI実装科学：落とし穴と注意点)
- 社会実装のアウトカムは、現場と協働しながら、どのような課題を解決すべきかの合意形成に基づき、丁寧に設定する必要がある。
- エビデンスを参照した実践と、蓄積されたデータから実践を評価するループを繰り返せるよう、実装計画を行うことが重要となる。
- うまくいった新しいシステム機能を残し、うまくいかなかった機能を改善するというサイクルを、いかにすばやく研究から実装まで循環させることがポイントとなる。
- プロダクトを社会実装する際は、研究者は常にそれらを大規模に展開させ、社会的インパクトを最大化させる出口戦略を描く必要がある。
- このような社会実装に向けた展開には、研究開発としての持続可能なサービスチーム（SSTRD）モデルを構築する必要がある。
- 2014年4月1日から2017年3月31日までにFIAの治療のために入院した9,079人の患者をDPCデータベースから同定した。
- 0～3歳、4～6歳、7～19歳、20歳以上の患者でFIAの原因食物として最も多かったのは、それぞれ鶏卵、牛乳、落花生、小麦であった。
- 学校におけるピーナッツアレルギー対策が重要である。
- 女性の出生時体重が後の妊娠中の合併症リスクとどのように関連しているかの、アジア系の女性に関する大規模な疫学研究はない。
- 本研究では大規模な横断情報を利用して、日本人女性では低出生体重で生まれると妊娠高血圧症候群の発症リスクが高いことを示した。
- 妊娠糖尿病のリスクは、1500〜2500グラムで生まれた女性では出生体重2500〜3500グラムで生まれた女性と比較して有意に高かったが、他の出生体重カテゴリーの女性の間では有意ではなかった。
- 家庭内ケア（子育て、介護、ダブルケア）を行う者は、家庭内ケアを行わない者に比べて、重複負担により健康状態が悪化している可能性がある。
- しかし、家庭内ケアの組み合わせによる健康影響を検討した先行研究はない。
- 本研究は、2013年国民生活基礎調査データを用い、家庭内ケアと主観的不健康感の関連を検討した。
- 家庭内ケアを行わない者と比較して、介護あるいはダブルケアを行う者は主観的不健康感を訴える者の割合が高く、特に、ダブルケアを行う者は、4群（家庭内ケアなし、育児のみ、介護のみ、ダブルケア）の中で一番高いオッズ比を示した。
- 社会経済的状況による家庭内ケアと主観的不健康感の関連についての交互作用は認められなかった。
- 日本の山形県鶴岡市で実施したコホート研究では、紙巻きたばこと加熱式たばこの併用者は、加熱式たばこを併用し始めてから、以前より多くのたばこ製品を吸う/使用する傾向があった。
- 併用者では、紙巻きたばこのみの喫煙者や加熱式たばこのみの使用者よりも、呼吸機能検査でのFEV1（1秒量）の年間減少量が大きかった。
- 平均1.7年前に加熱式たばこのみの使用に切り替えた喫煙者での１秒量の年間減少量は、紙巻きたばこのみの喫煙者と同等であった。
- 本研究の結果は、たばこ対策を検討する際に、紙巻きたばこと加熱式たばこの併用者を高リスク群として扱うべきであることを示唆している。
- 2021年7-8月に行った調査において、日本の妊婦のCOVID-19ワクチン接種率は13.4%、ワクチン忌避は50.9%であった。
- ワクチン忌避の理由では、副反応や胎児および授乳への影響に関する心配が多く、妊婦への適切な情報提供が重要と考えられた。
- ワクチン忌避に関連する因子として、政府への不信頼が認められた。
- 2020年4月～9月のCOVID-19感染拡大下において、収入の低下、生活必需品を買えない金欠、家計への不安は、心身の健康状態の悪化と相関していた。
- 非就労者においてのみ、経済的搾取（個人の資産を許可なく第三者に使われる）と心身の健康状態の悪化に相関が見られた。
- 回答者の13.6％が10万円特別定額給付金を受け取っていないと回答しており、給付金の個人への分配が各家庭内で停滞していた可能性が示唆された。
Volume 32, Issue 3(March 2022)
- 日本の女性看護職における女性ホルモン使用について10年間にわたる前向き研究を行った。
- 経口避妊薬の使用率は6%であった。
- ホルモン補充療法(HRT)の使用率は13.8% であり、HRT使用期間の中央値は2年であった。
- HRT使用者のうち, 66.2%は45〜54歳で開始していた。
- 我々の大規模コホート研究は、日本人一般住民におけるヘモグロビン濃度と脳卒中との関連を解明することを目的とした。
- ヘモグロビン濃度が低いものは脳卒中発症のリスクが高かった。
- ヘモグロビン濃度と脳卒中の分析では、クモ膜下出血が最も強く関連していた。
- 世界保健機関の定義するヨーロッパ地域の国々の60%未満の国でしか、全国を対象にした電子タバコ利用に関する法律を持っていなかった。
- 欧州連合加盟国の方が非加盟国よりも法制化がなされていた。
- 法律における電子タバコ利用の規制対象となる場所の種類は国によって異なっていた。保護対象としてもっとも一般的な場所は教育施設であった。
- 電子タバコ規制の法制化には、ある程度の困難を伴った。
- 電子タバコ利用制限の制定や施行において直面する問題を解決するために必要なサポートは国によって異なるであろう。
- ヨーロッパにおける大規模断面調査において、2017～2018年の一般集団における加熱式たばこ（heated tobacco products）使用はまだ限定的であった。
- しかしながら、他のたばこ製品との併用（dual use）、若い世代での高い使用割合、および非喫煙者の加熱式たばこへの関心が懸念された。
- これらの結果は、加熱式たばこの使用と使用者の属性についての詳細なモニタリングが必要であることを示している。
Short Communication
The Association Between Sleeping Pill Use and Metabolic Syndrome in an Apparently Healthy Population in Japan: JMS-II Cohort Study(日本人における睡眠薬とメタボリック症候群の関係 ： JMS-Ⅱコホート研究)
The Association Between Sleeping Pill Use and Metabolic Syndrome in an Apparently Healthy Population in Japan: JMS-II Cohort Study(日本人における睡眠薬とメタボリック症候群の関係 ： JMS-Ⅱコホート研究)
- 非睡眠薬使用者と比べ、短時間睡眠の睡眠薬使用者のメタボリック症候群のオッズ比は3であった。
- 睡眠薬の使用頻度は、メタボリック症候群の有病率と正の関係があった。
- 短時間睡眠の睡眠薬使用者は、特に代謝機能障害や動脈硬化を有しやすい可能性があり、要注意である。
Volume 32, Issue 2(February 2022)
- 母親および子どものウェルビーングに対するオンラインによるピアサポートの効果を検討するため、システマティック・スコーピングレビューを行った。
- 21の文献をレビューした結果、母親は情報や感情面でサポートを受け、つながりやコミュニティ感覚を感じていることがわかった。
- 母親のメンタルヘルスに対する効果は報告されていたが、オンラインによるピアサポートの効果に関するエビデンスは不十分である。
- 東北メディカル・メガバンク計画が推進する出生三世代コホート調査に登録された、妊婦のベースラインにおける背景および周産期予後を報告した。
- 妊婦の社会人口統計学的ベースラインデータ、感染症スクリーニング検査の結果、産科学的転帰を母親の年齢層別に解析した。
- 23,730 名の胎児を含む23,406 件の妊娠、23,143 名の生産児のデータが得られ、ベースラインにおける妊婦背景の分布と年齢層別の周産期予後が明確に示された。
- 本コホート研究のデータを幅広く共有することで、DOHaD研究に革新的なブレークスルーをもたらす戦略的情報を得ることができる。
- ベースラインデータは、東京医科歯科大学救命救急センターで治療を行った患者19,420人である。
- 外国人患者は、日本人患者よりアナフィラキシー、熱傷、感染症の診断が多く、心血管疾患の診断が少なかった。
- 外国人患者のアナフィラキシー症例はすべて食物に起因し、そのうち71％は日本の伝統的な「そば」の麺、魚、または貝類が引き金となっていた。
- 第三次救急医療において、日本人と外国人の間では、患者ケアのアウトカムに顕著な差は認められなかった。
- 婚姻状況の変化と野菜摂取量との関連を検討した。
- 配偶者との死別の経験と野菜摂取量の減少は関連していた。
- 婚姻状況を考慮した食事指導が必要である。
- 2017年、山形県で総感染者数60人の麻疹流行を認めた。
- 時間データを解析することで、感染世代毎の感染者数と再生産数(1人の感染者が生み出す二次感染者数の平均値)を推定した。
- 感染ネットワークを用いることで、時間が進むにつれて1人の感染者が生み出す二次感染者数の平均値と分散が共に低下した。
- 咽頭粘液内高ウイルス量が感染性に寄与する可能性があることが示唆された。
- 2020年9月から2021年3月における都内病院の来院者23,324人の新型コロナウイルスに対する抗体の保有状況を解析した。
- 全検体の抗体保有率は1.83%であった。
- 2021年3月における東京都の抗体保有率は3.4%と推定され、470,778人が新型コロナウイルスに感染歴があると推定された。
- 推定された2021年3月の抗体保有者は、実際に2021年3月までに感染が確認された数の3.9倍で、新型コロナウイルス感染の74.3%が診断されなかった可能性が示された。
Volume 32, Issue 1(January 2022)
- 親の労働状況は子どもの座位行動と関連していた。
- 母親の労働時間が長い家庭や父親が無職の家庭では、子どもの座位時間が長かった。
- 父親が働いている子どもに限定すると、父親の労働時間と子どもの座位時間との間に統計的に有意な関連はなかった。
- 各家庭が多様な労働状況にある中、育児資源の不足を補うことを含め、様々な支援と対策が必要かもしれない。
- 全世界的に労働災害を減らすためにかなりの努力が払われている。しかしながら、労働災害後に起こる精神的な影響、特にその状態を予防するための対策については、ほとんど知られていない。
- 全国代表コホートを用いて、職業性受傷のある労働者、非職業性受傷のある労働者、及び受傷のない労働者において精神医学的影響を明らかにした。職業性受傷のある労働者は非職業性受傷のある労働者と同様に、受傷のない労働者と比較して精神障害を発症するリスクが高かった。
- 一般的な考えに反して、時間の経過とともに精神障害発症との関連が弱まることはなく、受傷後10年間同様に関連がみられた。
- 2005年-2017年の健康保険組合加入者の医療データベースを用いて、ムンプス難聴の発生頻度を検討した。
- 全体のムンプス難聴の発生率は、ムンプス患者10,000人当たり15.0人であった。
- ムンプス難聴の発生率は、16～64歳が0～15歳に比べて8.4倍高く、6～15歳が0～5歳に比べて7.2倍高かった。
- ムンプス難聴の発生ピークは6～15歳、次いで26～35歳であり、この2つの年齢層はムンプス難聴の発生リスクが高いことが示された。
- 本研究は日本の臨床研究法（CTA）が臨床研究数に与える影響を検証した初の研究であり、分割時系列分析（ITSA）を用いている。
- CTA施行後の1年間で、新規臨床試験の月次件数のトレンド（傾き）とレベル（切片）が大幅に減少したことが示された。
- マルチグループITSAを用いた分析では、サンプルサイズが小さい研究、介入研究、および資金源が非営利の研究で特に新規研究数のトレンド（傾き）の減少傾向が見られた。
- 研究の透明性と安全性を確保しつつ臨床研究を促進する新たなシステムを構築することが必要である。
- 本研究の目的は、HPVワクチン接種歴のない日本人青少年について、「重篤である多様な症状」の有訴率と発症率を推定することである。
- 2016年に、全国規模の記述疫学研究を実施した。調査対象期間は2015年7月～12月の6ヵ月間とした。
- HPVワクチン接種歴のない12～18歳の女子では、「多様な症状」の6 ヵ月間の期間有訴率は人口10万人あたり20.2、年間発症率は人口10万人あたり7.3と推計された。
- HPVワクチン接種歴のない女子も、HPVワクチン接種後に報告された症状と同様の「多様な症状」で病院を受診していた。
- 本研究結果は、日本人青少年において、HPVワクチン接種後に発症するが接種とは関連がないと考えられる、すなわち偶然発症の「多様な症状」による医療需要を予測している。
- 天津出生コホートは、中国北部における大規模な出生コホート研究である。
- 目的は妊娠中のばく露と健康影響を明らかにすることである。
- 母親と父親は、妊娠初期にリクルートされ、その後、妊娠中期・後期、出生時、出生から42日後、6ヶ月後、1歳以降は毎年1回、追跡調査が行われる。
- 母親の血液、父親の血液、胎盤、臍帯血、母乳、児の尿、便など、さまざまな生体サンプルが定期的に収集される。